2001年9月11日にアメリカで起きた同時多発テロ。あれだけの大規模なテロを、なぜ米国は事前に察知できなかったのでしょうか。今回の無料メルマガ『クリエイターへ【日刊デジタルクリエイターズ】』の編集長・柴田忠男さんが取り上げている一冊に、衝撃の論理が展開されています。
『アメリカは世界の平和を許さない』
大村大次郎・著 ビジネス社
大村大次郎『アメリカは世界の平和を許さない』を読んだ。2001年9月11日のアメリカ同時多発テロを、「ドルの防衛」という観点から追及する章がとくに読ませる。陰謀論が大好きなわたしにとって、こんなおいしい話はめったにない。既によく知られていることかもしれないが。
「9.11はアメリカの自作自演ではないだろうが、『アメリカ政府は、9.11同時多発テロを事前に知っていたのではないか？』『知っていてわざと攻撃させたのではないか？』ということについては、十分に可能性があることなのだ」と書いている。じっさい、それを裏付ける状況証拠はいくらでもあるんだって。
あのような大規模テロを、CIAなどの情報機関が事前に何も察知しなかったというのは疑問が残る。「飛行機の激突では物理的にあのようにきれいに崩壊することはありえない」「内部に爆発物が仕掛けられていたはず」と主張する科学者も多数いる。ワールドトレードセンタービルに関して、きな臭い事実が。
9.11の2か月前にビルの権利を取得した実業家がいる。35億ドルの保険金を得て資産を倍以上に増やしている。9.11の前にはテナントはガラガラで、何かあるのではと噂になっていた。7号棟といわれる47階建てのビルも倒壊した。実にきれいに。事前に倒壊準備がされていたからだ。所有者はその実業家だ。
「こんなわかりやすい焼け太りはめったにない」のだが、この当時、なぜかアメリカ政府は細かな検証をしていない。トランプ氏もデベロッパーの立場で、当時「航空機が突っ込んだくらいで崩壊するのはおかしい」「内部から何らかの操作をしないとありえない事故である」とインタビューで語っている。
● Trump saw on 9/11/2001: bombs were used in WTC（YouTube）
トランプ氏は大統領選挙期間中にも9.11について重大な暴露をしている。9.11当時のジョージ・ブッシュ大統領は、アメリカにいたビン・ラディン一族を秘密裏に国外逃亡させた。9.11と、ビン・ラディンと、アメリカ政権内部では何らかの共謀があるのではないか、少なくとも何らかの調整がついていたのだ。
それは「ブッシュの利権」などという範囲の話ではなく、アメリカ経済の根幹を左右する問題だと気がついたトランプ大統領は、次第に9.11批判をしなくなった。9.11によってアメリカの面目は丸つぶれ。アメリカがテロ組織を攻撃したかっただけなら、あんな大事件を起こす必要はない。では、何のためなのか。
アメリカは長い間、経済的に瀕死の状態だったが、世界の共通通貨であるドルを発行していたから破綻しない。輪転機でドルを刷るだけでいいからだ。しかし、ドルに代わって世界通貨になる可能性のあるユーロが、2002年1月から導入されることになっていた。その3か月前に9.11が起きた。ユーロにとって最悪のタイミング。アメリカは世界規模のテロを自ら起こしたのではないか？
そしてアメリカは、テロの温床たるアフガニスタン、反米化したイラクを叩く絶好の口実を得ることができた。強力な軍事力を背景にドルが信用され、ドルが買われる。一石二鳥とはこのことだ。「自国民をわざと犠牲にして戦争に駆り立てる」手法はアメリカのお家芸で、第一次・第二次世界大戦への参戦も、この手をつかっている。ベトナム戦争もアメリカの陰謀で始まった。
犯罪捜査の基本である「その事件によって誰が得をしたのか」を考えた場合、それは間違いなくアメリカである。アメリカはメンツを潰したが、基軸通貨を目指したユーロは一頓挫、ドルは基軸通貨の地位を防衛し、アメリカ経済はとりあえず安泰。アメリカという軍事資本主義国家の正体がこれ??
編集長 柴田忠男
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