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上昌広医師が苦言、マスクのコロナ予防効果の低さを知らぬ日本人

欧米の国々と異なり、街中であってもマスクを着用していない人を見つけるほうが難しい日本。なぜここまで海外との差が生じてしまったのでしょうか。その理由を考察しているのは、医療ガバナンス研究所理事長の上 昌広先生。上先生は今回、「マスクの新型コロナ予防効果は低い」という医学的エビデンスを紹介した上で、その事実が他国に比べ国民に届いていない原因を「定量的な議論の差」とするとともに、マスク着用を拒む人に無理強いをする必要はないとの見解を記しています。

プロフィール:上 昌広(かみ まさひろ)
医療ガバナンス研究所理事長。1993年東京大学医学部卒。1999年同大学院修了。医学博士。虎の門病院、国立がんセンターにて造血器悪性腫瘍の臨床および研究に従事。2005年より東京大学医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステム(現・先端医療社会コミュニケーションシステム)を主宰し医療ガバナンスを研究。 2016年より特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長。

マスクがコロナ感染を予防する効果は低く、医学的なコンセンサスではない

9月18日、米バイデン大統領はコロナ収束を表明した。9月23日には、米疾病予防管理センター(CDC)が、医療従事者向けのコロナ対応ガイドラインを改定し、大流行地域以外を除き、医療受持者に一律にマスクを義務化する方針を撤廃している。米国では、病院内でさえマスクをしなくなった。

このあたり、日本とは対照的だ。街中を歩くと、すれ違う人は皆、マスクをしている。筆者は、閉鎖空間以外はマスクを外しているが、周囲の人から白い目で見られることが多い。岸田総理は10月3日の臨時国会冒頭の所信表明演説で、「引き続き、屋外は原則不要」と訴えたが、国民には届いていないようだ。

なぜ、こうなるのか。それは、多くの国民がマスクは感染予防に有効と考えているからだろう。尾身茂・コロナ対策分科会会長をはじめ、政府の専門家は、ことある毎にマスクの有効性を訴え、着用を呼び掛けてきた。専門家と、医学の素人である岸田総理の発言のどちらの方が、説得力があるかは言うまでもない。

では、なぜ、世界の人々はマスクをつけないのだろうか。コロナを怖がっていないのだろうか。私は、マスクの予防効果についての定量的な議論の差が原因であると考えている。

実は、マスクがコロナ感染を予防する効果は低く、かつ医学的なコンセンサスではない。今年2月、韓国のサムスンメディカルセンターの医師たちがコロナに対するマスクの効果を検証したメタ解析を『医療ウイルス学』誌で発表した。

メタ解析とは、複数の臨床試験をまとめて解析することだ。臨床試験は、特定の集団に介入するため、環境や対象を変えれば、結果が再現されるとは限らない。異なる環境で実施された複数の臨床研究をまとめて解析してはじめて、その結果が一般化できる。臨床医学の世界では、メタ解析の結果は「最高レベルのエビデンス」と評価される。

では、韓国の研究はどんな結果だったろうか。彼らは新型コロナに加え、同じコロナ属の重症急性呼吸器症候群(SARS)、中東呼吸器症候群(MERS)ウイルスに対するマスクの予防効果を併せて検証した。その際、医療従事者が着用するN95という特殊なマスクと、一般人が着用するサージカルマスクについて、別個に解析した。

まずは医療従事者がN95マスクを着用した場合の効果だ。報告されている14の臨床研究をまとめると、感染リスクを71%も減らしていた。極めて有効だ。ただ、N95マスクは着用すれば息が苦しくなり、一般人が日常的に着用するのは難しい。

サージカルマスクはどうか。医療従事者を対象とした12の臨床試験をまとめると31%、一般人を対象とした2つの臨床試験をまとめると22%感染のリスクを減らしていた。しかしながら、両方とも、その差は統計的に有意ではなかった。これは、研究で示された有効性は単なる偶然でも説明が可能で、医学的には効果は証明されていないことを意味する。

ちなみに、この結果はインフルエンザに対するマスクの有効性を検証したメタ解析の結果とも同じだ。先行研究とも一致し、今回の研究結果は信頼できそうだ。以上の事実は、一般人がマスクをつけた場合の有効性は医学的に証明されておらず、もしあったとしても2割程度ということになる。

コロナの感染経路はエアロゾルによる空気感染だ。屋外で感染することはまずなく、感染はもっぱら屋内で起こる。この結果は、屋内でマスクを装着しても、効果は限定的ということを意味する。

だから、マスクは付けるべきでないと、私は主張するつもりはない。ただ、現在の医学的エビデンスに基づけば、嫌がる人に装着を無理強いする必要はないし、マスクを装着していない人が周囲にいても、そこまで気にする必要はないということはできる。

ワクチン接種や実際の感染による免疫獲得が進んだ現在、大流行の最中は兎も角、現在のような収束期にはマスクの有用性は低いといっていい。だからこそ、冒頭にご紹介したCDCの提言へと繋がった。マスクの着用については、科学的な議論が必要である。

上 昌広(かみ まさひろ)
医療ガバナンス研究所理事長。1993年東京大学医学部卒。1999年同大学院修了。医学博士。虎の門病院、国立がんセンターにて造血器悪性腫瘍の臨床および研究に従事。2005年より東京大学医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステム(現・先端医療社会コミュニケーションシステム)を主宰し医療ガバナンスを研究。 2016年より特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長。

image by: Ned Snowman / Shutterstock.com

上 昌広

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