これまでたびたび「地球温暖化説」に対して懐疑的な発言を行ってきた、中部大学の武田邦彦教授。今回、武田先生は自身のメルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』で、地球温暖化を考えるにあたって整理しておくべき「13の真実」を紹介するとともに、太平洋に浮かぶ海洋国家・ツバルが沈むのは温暖化による海面上昇に起因するものではなく地盤沈下が原因と指摘するなど、地球温暖化を巡り流布されているさまざまな情報について「科学に反する」と批判しています。
どうなった？地球温暖化問題。整理しておきたい13の真実
多くの人が感じていることですが、今の日本人はかなり幼児化して、思考力を失っていると思います。原因の1つはテレビで、事実の報道がなされず、実質的にフェイクニュースで流れること、政治家が政治的な信念ではなく、次の選挙を考えて「日本のために」より、「次の選挙のために、環境などは良いと思うことを言っておこう」という言動をとることが主な原因と思います。
その一例を整理してみたいと思います。
1988年に突然、「地球が温暖化する」ということがアメリカから発信され、その年のうちに国連にIPCCという地球温暖化を扱う機関ができるという騒ぎになりました。この地球温暖化という問題を整理してみます。
- 地球は今、氷河時代で、多細胞生物が誕生してからもっとも気温は低い
- 現在は氷河時代の中の間氷期にあり、あと1,000年ぐらいは温暖な気候が続
くと予想されている - 20世紀に入り、1940年までは温暖、それから1970年まで寒冷、そしてその後、温暖と気温は高くなったり低くなったりしている
- 1970年まで寒冷だったので「寒冷化に備える」という研究が行われていた
- 1988年にアメリカ議会の上院で「これから温暖化する」という演説が行われた。学会ではない
- その時に予想された温暖化予想温度は、30年たった現在、まったく違っているので、計算は間違っていた
- 石油、石炭などを燃やすと温暖化ガス（CO2）がでることから、環境団体と原子力推進団体が強力に推進した
- ヨーロッパ諸国はアジア諸国にエネルギーの使用制限をかけることによって経済発展を抑制しようとした。
- 1997年に京都会議が行われ、CO2の排出抑制が決まったが、実質的に守ろうとしたのは日本ただ1か国だった（拙著「環境問題はなぜウソがまかり通るか」）
- その後、日本だけがエネルギー抑制を行い、税金を80兆円使用した。これは納税者一人当たり120万円に相当する
- 世界全体の気温は15年ほど前から、大都市を除きほぼ変わっていない
- 大陸国は影響を受けやすいが、海洋国家は海洋性気候なので気温の変化は少ない
- トランプ大統領が新しい温暖化規制をするパリ条約を離脱したので、日本のマスコミは騒いだが、もともと言い出したアメリカは1回も規制をしていない
などをまずは日本国内で認識しなければならない。そして子供たちは「中学校の理科で教えること」に反する、次のことで混乱しているし、時によっては国家試験でも科学に反することが正解になったりしている。
沈みゆく島「ツバル」は海面上昇ではなく地盤沈下が原因だった
- 北極の氷は海に浮いているので、アルキメデスの原理で氷が融けても海水面は変わらないが、海水面が上がっているとの報道が続いた
- 太平洋の島「ツバル」はサンゴ礁でできていて一部の住宅地が地盤沈下しているのに、それを地球温暖化として報道、映像やカメラマンが間違った画像を提供した
- 森林は温暖化ガスを吸収しない。光合成と腐敗の科学に反するのに補助金目当てで、間違った知識が蔓延した
- 地球は現在、氷河時代だが、あたかも温暖期のように報道され、地球の歴史をゆがめた。子供が好きな恐竜時代の温暖化ガスの濃度は、今の10倍以上である
- 学校で「大陸性気候、海洋性気候」を教えているのに、それに真逆な報道が続いている
- 水の熱容量は空気の3,000倍であり、気温が上がっても海の水温は変化しないのに、あたかも海の水温も高くなっていて、台風の発生などに関係していると報道されている
著者は小さいころから科学が好きだったが、もしこんな状態だったら科学を嫌いになっていたと思う。日本の子供たち、とくに理科の好きな子供たちを犠牲にしている。
税金を80兆円も使った「温暖化対策」を行ってきて、なぜ、今年の夏は暑かったのだろうか？それは「何の効果もないことに税金をばらまいたから」と言える。毎年、同額の税金が使われたわけではないが、京都議定書から平均年間4兆円ほど使っていて、消費税で言えば2％に相当する。つまり世界で日本だけが行っている温暖化対策を止めれば、消費税の増税はいらないことになる。（続く）
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