戦後の日本が持ち続けている「ガラパゴス化した平和主義」を植え付けたのはGHQであり、その「マインドコントロール」を引き継いだのが朝日新聞である──。そんなショッキングな「事実」を綴りつつ、日本人の目を覚まさせるような究極の世論調査を提案する1冊の本を、今回の無料メルマガ『クリエイターへ【日刊デジタルクリエイターズ】』で編集長の柴田忠男さんがレビューしています。
『「反日」という病 GHQ・メディアによる日本人洗脳を解く』
木佐芳男 著・幻冬舎
木佐芳男『「反日」という病 GHQ・メディアによる日本人洗脳を解く』を読んだ。中国や北朝鮮といった軍事的脅威がある国難の時代に、防衛のあり方を論議するのではなく、戦力をもたないとした憲法に手をつけるなと主張すること自体、どうかしている。異常だ。それを自覚してこなかったのが戦後日本だ。
GHQが日本人に大がかりなマインド・コントロールを慎重に実践してきたのは、我が国を非軍事化し民主化するだけでなく、アメリカを正当化する狙いがあった。結果、海外では通用しないガラパゴス化した平和主義や、戦前を一方的に断罪する歴史観が醸成され、規模や徹底度で世界に類例のない「護憲」運動が生まれた。今もなお、日本人をマインド・コントロールするのが朝日新聞だ。
歴代政権は自衛隊を「9条が禁じる戦力ではなく、必要最小限度の実力組織だ」と苦しい説明を以て合憲と解釈してきた。そこに戦後日本の自己欺瞞と病理を見る人は左右を問わず多い。著者は次のような、究極の世論調査を提案する。
設問：憲法第9条2項では「陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない」とされています。しかし、現実には、戦力である陸海空の自衛隊が存在していて、根本的な矛盾があります。これについてあなたのお考えをお聞かせください。
- 憲法9条を護持し、自衛隊を解体する
- 憲法9条を改正し、自衛隊を存続させる
- わからない、答えない
「自衛隊を国軍として位置づけるべきだ」という論もあるが、それを持ち出すと国民が混乱するから、ここまでは踏み込まない。この調査の目的は、憲法改正の国民投票を前提に、9条をめぐる論点を整理し、国民を啓発し議論を活発化させることにある。啓発が目的だから、何回か繰り返し実施するといい。
この世論調査に憲法学者は狼狽えるだろう。安保関連法案が激論を呼んでいたとき、朝日は憲法学者209人を対象にアンケート調査を行い、回答122人（87人は逃げた）、違憲77人・63％、合憲6人・5％の結果を得た。「だったら、憲法学者は『自衛隊は解散せよ』という論文を書け」と池田信夫が書く。賛成。
安倍首相が政権をとって以来、教育基本法の改正や安保法制の成立などで、次々と左派の砦が陥落している。最後の砦であり本丸が憲法9条だ。「護憲派メディアがありとあらゆる手段で安倍つぶしに走るのは、利得・利権の保持以上に、自らのアイデンティティーを死守するために他ならない」。共同幻想は脆い。
あなたたちが他人の云うことを闇雲に信じたり、他人の信じていることを丸呑みしたりすれば、模倣者にはなっても考える人にはなれない。従ってあなたたちは束縛されているのである──イエス・キリスト「心身の神癒」
編集長 柴田忠男
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