テレビで連日報道される有名人の自殺ニュース。実はこういった報道は海外ではやってはいけないことになっていると語るのは精神科医の和田秀樹さん。今回のメルマガ『和田秀樹の「テレビでもラジオでも言えないわたしの本音」』では、 誹謗中傷を禁止する前に日本がやるべきことについて語っています。
自殺を誘発するマスメディア
またまた、テレビがものすごい勢いで自殺報道をしている。
有名人の死を大々的に取り上げるのも、亡くなった方を美化するのも、WHOや国連の自殺報道のガイドラインではやってはいけないことになっている。何かにつけて国際標準とかいう割には、こういうことだけは外国を見習わないのが日本のテレビマスコミだ。
言い訳がましく、命の電話の番号などを伝えてお茶をにごしているが、基本的にはこういう報道が明らかに自殺を増やすのに、それをやめようとしない。
人がその後何人死んでも視聴率が稼げればいいのだろうが、その癖して、正義の味方面をして、誹謗中傷メールをやり玉に挙げる。
もちろん誹謗中傷メールは本来は許されないことだが、以前のメルマガにも書いたが、m3などという医者向けのサイトでは、誹謗中傷が野放し状態だ。
もちろん、私もその被害者なのだが、日本の医者の思考回路もよくわかるし、私の医療に関する考え方に賛成の人が3％くらいしかいないことも勉強になった。
残念ながら、ネット社会なのだから、誹謗中傷はなくすことは難しいだろう。
だからこそ、メンタルヘルスを充実させるべきなのだが、厚生労働省は全国82の大学医学部で、精神科の主任教授にカウンセリングが専門の医者が一人もいない状態を放置している。
誹謗中傷で悩む患者さんが、カウンセリング（認知行動療法ももちろん含む）もしないで薬で治るとでも思っているのだろうか？
いじめにせよ、ハラスメントにせよ、もちろんなくなるに越したことはないのだが、残念ながらゼロには絶対にできないし、どんなに減らしても今の1割がいいところだろう。
ならば、そういうものを受けた人がメンタルケアを受けることが大切なのに、それができる人を増やすことにまったく日本の政府も役所も熱心でない。もちろん、医学部教授の間でもカウンセリングのできる人間を精神科の教授にしようという機運はまったくあがらない。
この記事の著者・和田秀樹さんのメルマガ
私が誹謗中傷に強いのは、もともとメンタルが強いのでなく、カウンセリングや心の健康を勉強してきたからだ。あとは、少し愚痴がこぼせる相手がいるからだ。
医者がダメなら臨床心理士がいると思いたいが、なかなかいい臨床心理士がいないようで、文科省からのお達しなのか、精神保健福祉士を使えという始末だ。
給料が安すぎるので、なり手が減っているし、優秀な人材が集まらないという要因はあるが、それ以上に問題なのは、この臨床心理士に資格を与える日本臨床心理士資格認定協会という団体が腐りきり、はっきりいってハラスメントまがいのことを平気で行う団体だ。
私も一応臨床心理士の資格をもっているが、その資格を維持するためにこの協会や心理士会のセミナーを５年で何回受けろというのが義務付けられている。
そのためにセミナーを受講しようとするのだが、受講するのにほとんどの場合、抽選がある。私は3回続けて落とされた。
精神科医の場合は、臨床心理士の資格がなくてもカウンセリングができるので、さすがにもう資格の更新はやめようと思うが、臨床心理士の場合は、受講しないと資格の更新ができないので、何回も何回も抽選に応募しないといけない。当たった時のためにほとんどの日曜日をあけておかないといけない。
もう少し広い会場を取れば済む話なのに、それもやらない。
抽選に何回も外されて、資格の更新ができない不安を抱える臨床心理士の気持ちなどわからないようだ。
こんな奴らが、人の気持ちに寄り添えとか、共感しろとか教えるのはチャンチャラおかしい。
この非道なシステムに文科省が指導をすればいいのだが、会長に文科省に顔の利く政治家を使って（かつては森喜朗が会長だった）用心棒にしているから性質が悪い。
私は精神神経学会も神経学会も精神分析学会も認定医や専門医の資格をもっているが、抽選でないと学会に出られないなどという話は聞いたことがない。
こういう人に教えられた臨床心理士がクライアントさんの気持ちに寄り添えるのかが不安になる。優越的な立場を利用して、クライアントに偉そうにするのではないかと不安になる。
日本でメンタルを病んだ時はどこにいけばいいのだろう。
誹謗中傷を禁止する前に、ちゃんとしたメンタルケアのできる人間を養成してほしい。
※本記事は有料メルマガ『和田秀樹の「テレビでもラジオでも言えないわたしの本音」』2023年7月15日号の一部抜粋です。
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