中東危機やウクライナ戦争の背後で、静かに進みつつある世界秩序再編の動き。各国首脳の強硬発言や軍事行動の裏側には、次の時代の主導権を巡る複雑な「交渉ゲーム」が存在しているようです。今回のメルマガ『最後の調停官 島田久仁彦の「無敵の交渉・コミュニケーション術」』では元国連紛争調停官の島田久仁彦さんが、中東、欧州、アジア太平洋地域で同時進行する国際情勢の変化を分析。さらに「戦争の時代」ではなく「秩序交渉の時代」として現在の世界を読み解くべき理由を解説しています。
※本記事のタイトル・見出しはMAG2NEWS編集部によるものです／メルマガ原題：中東危機の裏で進む世界秩序再編の交渉ゲーム
「領土の奪い合い」から「機能の奪い合い」へ。中東危機の裏で進む世界秩序再編の交渉ゲーム
ネタニエフ首相 「トルコは新たなイランになるだろう（Turkey will be a new Iran.）」
エルドアン大統領 「トルコはイランにはならない。しかし、イスラエルをGreater Turkeyプロジェクトの一部に加えてあげることはできる（Turkey is not Iran. But, We can make Israel as a part of the Greater Turkey project.）」
今週に入ってこのようなやり取りの応酬が行われています。
また、ネタニエフ首相が「イスラエルは、ガザ、レバノン、イラン、エジプト、そしてトルコと同時に戦争を実行することができる」と述べたのに対し、エジプトのシシ大統領とトルコのエルドアン大統領は声明で「もしそれをイスラエルが望むのであれば、我々はイスラエルと一戦交える用意はできている」と返し、緊張が一気に高まっています。
表面的には、いつもの中東特有の強気な発言合戦に見えるかもしれませんが、私はそうは見ていません。
このイスラエルの威嚇に対して、アメリカ政府は特に反応していないようですが、水面下では怒り心頭のようで、かつトランプ大統領は「私がイランと和平を実現しようとする試みを台無しにするもので非常に不愉快だ。仮にイスラエルがそのような馬鹿げた行動に出ても、アメリカは助けることは無いし、もしかしたら私がイスラエルを攻撃する最初のアメリカ合衆国大統領になるかもしれない」と強烈な不快感を示したことで、アメリカとイスラエルの亀裂は修復不可能な状況にまで悪化していると思われます（実際にトランプ大統領は対イスラエル軍事支援を縮小または停止する旨、SNSで公言しています。
ネタニエフ首相は「イスラエルはアメリカの助けはいらない。イランやレバノンの攻撃を止めるつもりはなく、支援もお墨付きも不要だ」とここにきて、対立が深まっているように見えます。もしかしたら、お馴染みの政治ショーかもしれませんが、ちょっとこれまでとトーンが違うのが気になるところです）。
世界各地の紛争当事者と向き合い、数多くの修羅場を見てきた立場から申し上げると、危険なのは激しい言葉の応酬そのものではなく、本当に危険なのは、当事者が自らの国内事情に縛られ始めた時です。現在のネタニエフ首相はまさにその状態にあるように見えます。
米国とイランによる和平協議は、イスラエルの期待とは異なる方向へ進みました。米イラン間の和平協議から爪弾きにされ、かつイスラエルからの要求が悉く無視された状況を受け、イスラエル国内の世論調査では9割近くの回答者が「今回の米イラン間の和平協議において、イランは2月28日の攻撃以前よりもより多くのものを手に入れた」と答え、また「イスラエルの国家安全保障は低下している」と、ネタニエフ首相と政権の反応に否定的な意見が激増しているため、ネタニエフ首相としては、国外から何と言われても、秋に総選挙を控える身としては“国民の懸念の声”に応えるべく、ヒズボラ掃討を掲げた対レバノン攻撃を継続し、かつ可能であれば、イランへの攻撃も辞さない姿勢を掲げ続ける必要性に駆られています。
国内世論が厳しくなればなるほど、指導者は強硬姿勢を取らざるを得なくなります。そして、それこそが歴史上、多くの戦争が拡大してきた理由でもあります。
この記事の著者・島田久仁彦さんのメルマガ
すでに終焉した「戦場で勝った者が秩序を作る」という時代
私は今、中東で起きていることを「戦争」とは見ていません。もっと大きなものです。それは、【戦後秩序を誰が設計するのか】を巡る巨大な交渉です。
多くの報道はミサイルや空爆を追いかけ、被害の状況をつぶさに報じます。しかし、本当に重要なのは外交交渉のテーブルです。
戦場で勝った者が秩序を作る時代は終わりました。これからの時代は、誰が交渉の場を設計するかによって勝者が決まります。その意味で、現在の中東情勢を理解する上で最も重要なプレイヤーは、イスラエルでもイランでも、そしてトランプ大統領のアメリカでもありません。
それは中国です。
スイス・ビルケンシュトックで行われた米イラン協議は、その象徴的な出来事でした。ビルケンシュトックで行われていた米・イラン間の協議の直前にイスラエルがレバノン南部を空爆したのに加え、イスラエルがガリバフ議長とアラグチ外相の暗殺を計画していたことが暴露され、メディアがまだ会場にいた協議の冒頭、イランのアラグチ外相が、仲介者のシャリフ首相（パキスタン）とカタールのムハンマド首相兼外相に挨拶した後、退席して抗議の意を示すというパフォーマンスも行われ、米イラン間の協議は冒頭から波乱含みの展開です。
しかし、それでも協議が続けられたのはなぜでしょうか。
それは米国もイランも、この協議を失敗させる余裕がなかったからです。
ちなみに現在、トランプ政権にとっての最優先事項は何でしょうか。今回の開戦理由にも挙げられていたイランの核問題でしょうか。
必ずしもそうではありません。現在のトランプ政権にとって最大の課題は【中東戦争の管理】です。それは【ホルムズ海峡の安定の実現によるエネルギー価格の安定】であり、それによってもたらされる【世界経済の安定の回復】によるアメリカの信頼性（credibility）の再確認につながり、そして【世界における中国との競争の管理】へと直結するものです。
これらを考えれば、無制限な中東戦争を続けることはアメリカの利益にならないのは明らかです。だからこそトランプ大統領は停戦を急ぎます。
一方のイランは、自国が実際には軍事的に厳しい状況に置かれている現状を理解しているからこそ【核問題を先送りしながら経済的利益を確保する】という極めて現実的な戦略を選択しました。
その結果、【軍事的にはアメリカ優位】で【外交的にはイラン善戦】という構図が生まれ、それが米イラン間の非常にデリケートかつ脆弱な安定という形で現れています。
ここで非常に興味深いのは、その隙間・空白を縫うように中国が存在感を高めていることです。中国は実際には戦争をしていませんが、着実に影響力を拡大しています。イランや周辺諸国に対する復興支援や人道支援の提供、イランや中東諸国、そしてロシアなどとのエネルギー協力の拡大、BRICSや上海協力機構（SCO）というあらゆる外交ツールを活用しながら、中国は【中東における「不可欠な仲介者」という地位】を築こうとしています。
ここで重要なのが、影響力を伸ばすにあたり、中国が徹底する方針です。中国は中東の誰にも体制変更を要求しませんし、民主化も要求せず、また政権交代も要求しないという“内政不干渉”の方針を外交において徹底しています。
そのため、中国はイランとも、サウジアラビアとも、UAEとも、カタールとも、そしてイスラエルとも話せるという、非常に稀有な立ち位置を確立しており、複雑怪奇に絡み合う中東地域における力のバランスを維持するうえで、この強みは極めて大きいと言えます。
【戦場で勝つよりも、交渉の場を支配する方が長期的な影響力は大きい】という鉄則を、今、中国は実践しているのです。
実際、現在の中東では情報が中国へ集まり始めています。もしこの流れが続けば、中国は単なる経済大国ではなく、【中東秩序の共同設計者】という立場を獲得するかもしれません。
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欧州やアジアにも直結していると見ていい「中東での変化」
そして私は、この中東で起こっているパワーバランスの変化が欧州やアジアにも直結していると見ています。なぜなら世界は今、“戦争の時代”に入ったのではなく、“戦争の形が変わる時代”に入ったからです。
しかし、いくら中東情勢が世界情勢の縮図だと言われても、中東だけを見ていては現在の世界は理解できません。
なぜなら、現在の世界秩序の変化を最も鮮明に映し出していると思われるのは、むしろロシア・ウクライナ戦争だからです。
私はこれまで多くの紛争地域を見てきた経験から言えることがあります。歴史的転換点では、誰もが過去の戦争を基準に未来を予測しようとします。しかし、未来は常に過去とは異なる形でやってきます。今、ウクライナで起きていることはまさにその典型です。
多くの軍事専門家が開戦当初に想定していた戦争は、これまでと同じく、戦車が進撃し、戦闘機が制空権を争い、大規模な機甲部隊が直接的に決戦を行う戦争でした。
しかし現実は、私たちが4年以上目撃しているように、それとは違いました。戦場の主役になったのは数億円の戦闘機やミサイルではなく、数万円から数十万円で製造できるドローンです。
しかも、それは単なる無人機ではなく、AI、通信技術、衛星情報、電子戦能力と結びついた巨大なシステムとして機能しています。このことにより、戦場の現実が大きく変わりました。
現在のウクライナ軍はロシア軍の兵士を直接攻撃するよりも、燃料施設や発電施設、補給拠点や鉄道網、そして通信網といったように“インフラ設備”を優先的に攻撃しています。
なぜでしょうか。ロシア・ウクライナ戦争の本質は、相手を殺傷することではなく、実は“相手の機能を奪うこと”を目的とした戦いになっているからと言えます。
例えば2014年にロシア軍が一方的に併合したクリミア半島で起きていることを見てみればそれが明らかですが、ウクライナ軍のドローン（空中と海上バージョン）によって橋が攻撃され、燃料施設が攻撃され、変電所が攻撃され、そして通信施設が攻撃されています。
それにより、ロシアの軍隊は物理的にクリミア半島に存在していても、一切機能しなくなります。つまり、兵士がいても移動できず、ミサイルがあっても発射できず、そして防空システムがあってもレーダーが動かない状況が生まれ、結果として戦争継続能力そのものが失われる事態に陥っています。
これは戦争の戦い方において極めて重要な変化です。20世紀の戦争は、一言で表現するならば、【領土の奪い合い】でした。21世紀に入ってからは、戦争の目的は【機能の奪い合い】へと変化していると言えます。
現在、ロシアとウクライナのみならず、イスラエルが周辺国に仕掛ける様々な戦いや、米・イスラエル・イラン間での戦争を理解するために、私は、今後の安全保障を考える際には、戦車や戦闘機の数だけを議論していては不十分だと考えています。
その代わり、本当に重要なのは、
「どれだけ効率的かつ確実に通信網を守れるか」
「どれだけ自らの命綱ともいえる電力網およびエネルギー供給網を守れるか」
「どれだけAIを効果的に、戦闘はもちろん、作戦立案から実行までの一連のオペレーションにおいて活用できるか」
そして【どれだけ相手の攻撃・防衛能力を破壊し、自らのオペレーション・システムを確実に守る電子戦能力を持つことができるか】といった能力です。
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戦場にいない国々が「変化」を最も熱心に学んでいる現状
そして、この変化を最も熱心に学んでいるのは、実は戦場にいない国々です。ロシアはウクライナで実戦経験を積み続けています。そこに北朝鮮は兵士を送り込み、最新の戦争を学ぶと同時に、兵士たちに実戦経験を積ませるとともに、ロシアに供与しているミサイルを実戦投入することで、その発射データの収集と、ロシアの知見を借りてその能力向上に励んでいます。
さらには、意外に感じるかもしれませんが、中国はロシアとの軍事交流を通じて戦訓を吸収し、互いに国軍を交流させることにより、学び合う体制を構築するとともに、相互に戦力の強化に勤しんでいます。
つまり、【ロシアが戦い、北朝鮮が実践を通じて戦い方を学び、そして中国が分析して、中ロ朝それぞれの軍事力強化に貢献する】というフィードバック・サイクルが形成されていますが、それは東アジアの安全保障環境も著しく変化させることを意味し、確実に日本にとって極めて重要な意味を持つことに繋がります。
北朝鮮はすでにドローン運用能力や電子戦能力を急速に向上させていますし、中国もまた、無人システムを中心とした新しい戦い方の構築を加速させています。
もし台湾海峡や朝鮮半島で有事が発生した場合、そこで展開される戦争は、私たちがこれまで想像してきた戦争とは全く異なるものになる可能性が高くなることが容易に予想できます。
その意味で、日本は今、大きな分岐点に立っています。幸い、日本には優れた技術があり、そして優れた人材もいます。しかし制度や発想はまだ過去の延長線上にあります。防衛産業とサイバー防衛、AI活用戦略とドローン運用、そして重要インフラ防護などを包括的にカバーするシステムの構築を国家戦略として統合して考える必要があります。そうでなければ、変化する戦争の速度に追いつけなくなるでしょう。
そして欧州各国もまた同じ結論に達しつつあります。先日のNATO首脳会議で示された防衛投資拡大の流れは、その象徴ですが、気を付けたいのは、これは単なる軍拡の動きではなく、ロシアとの対立が長期化するという現実を受け入れた結果と結論付けることが出来ます。
つまり欧州各国は、【（ロシアとウクライナが）停戦しても、安全保障の拡大競争は終わらない】という前提で動き始めています。マクロン大統領がずっと提唱してきた欧州独自の防衛軍構想もここにきて実現に向けた真剣な協議がスタートしましたし、フランスの“核の傘”を欧州全域に提供するための制度的な議論も急ピッチで進められています。
そして、10年前にBrexitでEUを離脱した英国も、特別な同盟国であるアメリカとの密月が変容し、英国を含めた拡大欧州地域の安全保障上の懸念が急速に高まるにつれ、EUへの復帰を推す声が国内で高まっているという情報も入ってきています（特にスターマー首相が辞任を表明してからは、その流れが加速しているように見えます）。
このことは中東にも共通しています。仮に米イラン間で一定の合意が成立したとしても、地域の競争が終わるわけではありません。イスラエルとイラン。サウジアラビアとイラン。トルコとイスラエル。イスラエルとヒズボラ（レバノンとシリア）といった競争・戦争は今後も続くことになるでしょう。
そしてそれら戦争・競争の背後で、中国とアメリカによる世界各地での対峙（特にアジア太平洋地域における対峙）は緊張度を増し、世界に200近くある国々がどちらかの陣営に絡めとられて、その結果、世界の分裂が固定化するような状況が生まれるのではないかと考えています。
だから私は現在の国際情勢を【戦争の時代】とは呼はず、むしろ、【秩序交渉の時代】と呼びたいと思います。
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本質はそれほど変わらない国家間の紛争や人と人との争い
各国は戦場で戦っているように見えます。しかし実際には、戦いの先にある新しい秩序における主導権を巡って交渉していると見ています。
「中東では誰が地域秩序を主導するのか」
（イスラエルが生き残るのか？イランがアラブ諸国と手を組んで、イスラエルと対峙し、共同で主導するのか？それともかつてのように、よそ者である欧米諸国や中国・ロシアが乗り込んできて、中東地域・アラブを再び分割するという歴史を繰り返すのか？）
「欧州では誰が安全保障を担うのか」
（欧州各国は一致団結し、経済のみならず、外交・安全保障面でも統合を深め、一つのパワーハウスになるのか？それとも核兵器を持つ仏（および英国）が主導権を握り続けるのか？それとも、いろいろなフリクションを起こすことになりそうですが、ドイツがついに歴史の軛から解き放たれて、名実ともにパワーハウスの座にのぼり、欧州を纏めるのか？）
「アジアでは誰がルールを作るのか」
（中国がアジア太平洋地域を自らの覇権圏として制するのか？それともインドが中国の対抗軸となり、中印の主導権争いが激化するのか？日本がアジアの国々と共同でルール作りを行い、ルールに基づいた集団統治・管理システムをアジアに構築するのか？）
そして「世界全体では誰が次の国際秩序を設計するのか」
（アメリカが最強の国として君臨し続け、2位の国を、3位の国と組んで、追い落とす歴史が続くのか？それともロシアがついに復活し、かつてのような一大勢力圏を再興するのか？または米中ロの3本柱の国際秩序が生まれるのか？）
現在、世界全体で進行している争いの本質はそこにあるのではないでしょうか。
今回のコラムの最後に皆さんにお伝えしたいことがあります。
私は紛争調停という仕事を通じて、多くの対立の現場を見てきましたが、はっきりと言えることがあるとすれば、「国家間の紛争も、人と人との争いも、本質はそれほど変わらない」という現実です。
対立が激化すると、人は目の前の言葉や行動に囚われます。しかし本当に重要なのは、その背後にある不安や恐れ、そして利益です。
それは、今の世界も同じです。各国が発する強い言葉に目を奪われるのではなく、“なぜその言葉を発しているのか”“何を恐れているのか”そして“何を守ろうとしているのか”。
そこを見る必要があります。
ずっと続いているネタニエフ首相の強硬発言も、冒頭でもご紹介したエルドアン大統領（トルコ）の反発も、トランプ大統領が隠すことがない苛立った様子で発せられる極端な発言も、イランが米・イスラエルのみならず、世界各国に対して行う丁々発止の駆け引きも、そして中国が活発化させる仲介外交もの実施も、すべては次の秩序の中で有利な位置を確保するための交渉・駆け引きの一環なのです。
世界は今、戦争の時代に入ったのではありません。戦争の形が変わり、秩序を巡る交渉が新しい段階に入ったのです。そしてその交渉は、戦場よりも外交の場で、軍事力よりも影響力で、そして力の誇示よりも秩序設計能力によって勝敗が決まる時代へと向かっています。
いま私たちが注目すべきなのは、「誰が勝ったのか」ではありません（それは実際に勝ちが何を意味するのかが明確ではないからです）。
注目すべき対象は【誰が次の世界を設計しているのか】なのです。それこそが、この激動の時代を読み解き、迷子にならずに自らの進むべき道を見つける最大の鍵になると私は考えています。
以上、今週の国際情勢の裏側のコラムでした。
（メルマガ『最後の調停官 島田久仁彦の『無敵の交渉・コミュニケーション術』』2026年6月26日号より一部抜粋。全文をお読みになりたい方は初月無料のお試し購読をご登録下さい）
この記事の著者・島田久仁彦さんのメルマガ
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