【夢よもう一度】2015年の日本経済はバブル前夜の1986年を再現している

「日本株のバブル」は始まらないのだろうか？？？

『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』より一部抜粋

グローバル規模で様々な国で超低金利政策が次々と採用されて、日英米欧の中銀たちと中国人民銀行が、量的金融緩和を継続（マネーを刷りまくって）います。

アメリカ・イエレンFRBだけは、まがりなりにも政策金利の引き上げを模索しています。が、アメリカFRBとて、バランスシートを縮小させようとはして「いません」。すなわち、「アメリカ一人勝ち」などと揶揄されるほど景気の良いアメリカとて、政策金利の引き上げを模索していても、刷りまくったドル紙幣をマーケットから撤収させることは、ほとんど考えていないのです。

それくらい、今の世界経済は、あるいはアメリカ経済は、株式や不動産バブルに依存して成長しているのです。あのアメリカ経済とて、バブルが弾けてしまっては、景気も急失速してしまうのです。

アメリカ株式市場とイギリス株式市場はもはや「バブルの後半戦」に位置しているようです。若しかしたらひょっとすると、アメリカ株式市場やイギリス株式市場とて、今が「バブルの頂点近辺」かもしれません。が、少なくとも、FRBもBOE（イギリス中銀）も、「現在進行形の株式バブル」を退治をするつもりは毛頭ありません。なんとしても、「バブルを温存して、成長を維持してゆきくたいところ」。

FRBもBOEも、「今現在進行形の株式バブルを退治することなく、バブルを大暴走させないようにすること」「株式バブルは起きてもよいし、容認するけど、その後ろで、たちの悪いレバレッジを掛ける人々が大量発生しないように監督（規制）強化する」ことに、専念・腐心しているのです。

住宅バブルが過熱し過ぎたイギリスでは、2014年の政策金利の引き上げは見送くられました。イギリス政策当局が、昨年のロンドンの住宅バブルの過熱に対しては、住宅産業への規制強化だけで対応したことは、記憶に新しいです。イギリスの政策当局は、現在進行形の「住宅バブルと株式バブル」を「ウェルカム」と捉えて、バブル容認・放任しながらも、バブルが大暴走しないように腐心しているのです。

ユーロ圏の株式市場は、ドラーギECBがやっと「アメリカ型のバズーカ砲」を発射しました！♪「余りにも安値で放置されていたユーロ圏内の株価が、やっと適切な水準にまで買い戻されている」段階だと言えるでしょう。今のユーロ圏の株式市場は、「黒トンの第一次バズーカ砲発射後の2013年の日本株式市場」にとてもよく似ています。

パブルは世代交代すれば起こる

今の日本の株式市場は、ここのところ、日経平均で言うならば、「PERが18倍超え」をすることなく、ず～～～っと適正水準の17倍台をウロウロしています。日本株式市場では、アメリカ株式市場を追いかけるように、「バブル（=資産価格における合成の誤謬、「皆が買うから上がる、上がるから買う」の状態）」が明日起きても不思議では無いのですが、なかなかその「株式バブル」が起きないのです。（＾＾；

そうなんです。
「バブル」とは、資産価格における「合成の誤謬」なんですね！！！

経済学用語で言えば、「みなが（株価について）間違える、皆が間違えるから（株価が適正水準以上に）上がる。そして、また上がるからまた皆が間違える。」というのが、「合成の誤謬」です！！！

大手メディアなどの扇動もあって、日本国内では「バブルと言えば悪」という「刷り込み」が出来上がっているようにも見受けられますが、目を海外に転じれば、バブルなんてものはしょっちゅう生まれては消え消えては生まれています。

日本民族というのは、一回の大型バブルを生成しただけで、1億人が数十年も総ざんげし続けてきた「生真面目な民族」です。「二度とバブルは起こすまじ」と25年も金融を引き締め気味にし続けて、「バブル生成」を警戒し続けたネクラな日本民族というのも、世界広しと言えども、珍しいのではないでしょうか？？？

とは言え、
バブルは世代交代すれば必ず起こるのです。
世代交代は、だいたいは、目安として25年の月日が必要です。
歴史は繰り返します。
ましてや、原油価格まで大幅下落しています。
超の付く金融緩和が継続しています。
しかも、日本政府は「2％インフレ目標」を掲げています。
日本政府が「2％インフレ目標」を掲げている限り、遅かれ早かれ、「資産防衛のための株式投資」を開始せざるを得ない人々や企業が続出するはずです。
「2％インフレ目標」とは、日本政府の債務が年率2％で毎年目減りしてゆくことであり、その一方で、個人及び法人の金融資産も、年率2％の勢いで目減りしてゆく「見えない消費税」のことなのです。

およそ30年前の1986年当時の「バブル前夜」にそっくりの状態が、今現在の2015年の日本経済で、再現されています。

しかも、GPIFは高値を追うことなく、根気よく底値を拾ってくれています。

安倍自民党政権は、黒田日銀とGPIFのダブルバズーカ砲で、「株価を下げない」という「強い意志」を表明しているわけです。

私たちは根気よく「合成の誤謬が起き始める」ことを、待つことにしましょう。

 

『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』より一部抜粋

著者／藤井まり子
京都大学経済学部卒。東京銀行調査部産業調査室資源エネルギー担当、トヨタFS証券マクロ金融担当などを経て、現在、ウーマンソフィー経済研究所室長を務める。
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