7月30日朝にロシアのカムチャツカ半島付近で発生した地震に伴い日本各地に津波警報が発令されるや、SNSで「再び」トレンド状態となった漫画家たつき諒氏の災害予知夢。「7月中」に我が国が大災害に襲われるという予言は的中しない確率が大ですが、そもそもなぜこの言説を信じ込む人が続出したのでしょうか。今回のメルマガ『ジャーナリスト伊東 森の新しい社会をデザインするニュースレター（有料版）』では著者の伊東森さんが、その背景を考察するとともに、陰謀論やデマにあまりに無耐性とも言うべき日本社会の問題点をあぶり出しています。
※本記事のタイトルはMAG2NEWS編集部によるものです／原題：「2025年7月5日予言騒動」が映す日本社会の影 なぜ終末論が繰り返されるのか かつて19世紀末にもあった終末論 欧州はどう乗り越えた？ 民主社会を守るために必要な「社会の免疫」とは何か？
「2025年7月5日予言騒動」が映す日本社会の影 なぜ終末論が繰り返されるのか
大きな災害が2025年7月5日に発生するという騒動は、日本社会において今なお、終末論的世界観が根強く残っていることを浮き彫りにした。
発端は、漫画家たつき諒氏の著書『私が見た未来 完全版』に記された「2025年7月に未曾有の大災害が起きる」という“予知夢”の記述であるが、こうした終末論が拡散する背景には、いくつかの構造的要因がある。
日本社会には仏教の「末法思想」など、終末的世界観が歴史的に根付いている。加えて、近代以降は、キリスト教的な黙示思想や、西洋オカルティズムに由来する終末予言が、エンターテインメントや大衆文化を通じて広く浸透してきた。
なかでも、1970年代以降の「ノストラダムスの大予言」ブームは象徴的であり、1999年の人類滅亡説を真剣に受け止める層まで登場した（*1）。
このような騒動に対しては、欧州諸国の取り組みを参考にした複合的アプローチが必要である。まずはメディアリテラシー教育の強化が不可欠。デマや陰謀論に対して冷静かつ批判的に対応できる市民的能力の強化は、民主社会の基盤でもある（*2）。
欧州では、情報の真偽を積極的に検討する教育が制度化され、フェイクニュース対策の専門的インフラも整備されている。第二に、行政や学術機関が、災害が予言されているというような情報を「科学的に不可能である」（再現不可）という見解を明確に、かつ継続的に発信する姿勢が重要だ。
終末観の歴史的展開：黙示録、末法、そしてノストラダムス
終末論とは、世界の終焉や人類の最終的運命についての宗教的・思想的観念であり、古代から現代に至るまで、さまざまな文化や宗教において形を変えながら語り継がれてきた。
キリスト教においては、『ヨハネの黙示録』に基づく黙示思想が終末観の中心を成し、とくに「千年王国」思想は、歴史の終わりにキリストが地上を統治する理想社会が訪れるという希望と救済のビジョンを提示する。
また、神の計画により終末が予め定められているとする預言思想は、プロテスタントの予定説とも結びつき、信仰と行動の指針として人々の倫理観や社会秩序に影響を与えてきた。
一方、仏教における終末観は「末法思想」として展開され、釈迦の教えが時代とともに衰退し、最終的に仏法の効力が失われるとされる。とくに日本では、平安時代末期にこの末法思想が浄土信仰や厭世観と融合し、人々の宗教的実践と社会意識に深く根を下ろした。
こうした宗教的終末観はいずれも、未来への不安と希望を同時に内包しながら、人々の生き方や歴史の捉え方に大きな影響を与えてきた。
しかし近代に入ると、終末論は宗教の枠を超えて世俗的・大衆的な現象として拡大していく。その象徴的事例が、1970年代から1990年代末にかけて日本で巻き起こった「ノストラダムスの大予言」ブームでもあった。
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19世紀ヨーロッパに広がった終末思想と排外主義の連鎖
一方、19世紀のヨーロッパは、急激な社会変革とそれに伴う不安に覆われた時代であった。とりわけ科学の急速な進展は、従来の宗教的世界観を動揺させる。
こうした不安定な社会情勢のなかで、キリスト教の終末論的思想が一部の信者のあいだで再び注目されるようになった。なかでも、イエス・キリストの再臨と「千年王国」の到来を信じるプレミレニアリズムは、19世紀の英国およびアメリカにおけるプロテスタント系の福音主義運動を通じて広く拡散した（*3）。
同時に、ヨーロッパ諸国では民族主義の高揚とともに、反ユダヤ主義や排外主義が著しく強まっていった。この現象には、宗教的要因に加えて、社会ダーウィニズム、人種理論、経済的不安など、さまざまな世俗的要素が重層的に関与している。ただ、こうした潮流は政治運動や政策にまで影響を及ぼし、のちの20世紀における極端な排外主義へとつながっていく（*4）。
キリスト教終末論に含まれる「選民」思想が、特定の集団を排除する論理として利用された側面があったことは否定できない。しかし、それが反ユダヤ主義の主要因であったというよりも、むしろ当時の社会的不安や差別構造に宗教的意味づけが加わった結果とみるべきだ（*5）。
ナチスの教訓から生まれた「社会の免疫」とリテラシー教育 欧州に見る教育改革の系譜
ナチスの台頭と第二次世界大戦という惨禍を経て、結果的に欧州諸国は、極端な終末思想やイデオロギーが社会に与える破壊的影響を深く認識するに至った。こうした歴史的教訓は、単なる宗教的思潮の側面を超えて、社会全体の知的基盤を強化する教育改革の推進力となる。
とくに、デマや陰謀論といった終末論的言説が再び台頭することを防ぐために、欧州諸国は公教育の重要性と、とくにメディアリテラシー教育を「社会の免疫」と位置づけ、情報の真偽を主体的に判断し、非合理な恐怖や差別に動じない態度を涵養する取り組みが進めてきた（*6）。
これに対し、日本社会は依然として多くの課題を抱えている。確かに日本は国際的な学力調査において理数系分野で高水準にあるが、科学的思考力、読解力、主体的判断力、そしてメディアリテラシーにおいては課題が残る。
教育の現場では依然として暗記重視の傾向が強く、批判的思考や探究型の学びの機会は限られている。また、情報教育が体系化されておらず、フェイクニュースへの耐性を育む仕組みも脆弱である。
政治的中立性への過度な配慮は、宗教団体やカルト問題の教育的議論を困難にし、学校図書館には専門人員の不足が常態化している。加えて、マスメディアによるデマ対策やファクトチェックの制度的基盤も十分に整っていないのが現状だ。
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■引用・参考文献
（*1）「降りてこなかった？『恐怖の大王』（平成のアルバム）」日本経済新聞 2018年11月2日
（*2）中田彩・稲垣彩「欧州3か国におけるデジタルメディアリテラシー教育」 カレントアウェアネス・ポータル 2022年6月9日
（*3）柏本隆宏「キリスト教再建主義の神学思想に関する宣教学的考察（2）」大学院研究論集（西南学院大学）
（*4）「なぜ、ホロコーストは起きたのか」NPO法人ホロコースト教育資料センター
（*5）「反ユダヤ主義」世界史の窓
（*6）「反ユダヤ主義」世界史の窓
（『ジャーナリスト伊東 森の新しい社会をデザインするニュースレター（有料版）』2025年7月27日号より一部抜粋・文中一部敬称略）
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