バイデン氏の勝利が確実と報じられてから約1カ月が経過するも、いまだ波乱が続いているアメリカ大統領選挙。話は、トランプ陣営の主張する「不正投票疑惑」からさらに拡大し、オバマ＆クリントン元大統領やCIA、そして中国共産党も絡む一大「事件」へと発展しつつあります。……と、まるでTVドラマのような展開が全て「真実」であれば世界的な大問題ですが、メルマガ『富田隆のお気楽心理学』の著者で心理学者の富田隆さんは、米大統領選をめぐる裏情報は「陰謀論」である可能性が高いとしながらも、つい世界中の人々が熱狂してしまう「3つの理由」をあげ、その背景にある「世界の転換点」とも言えるパワーバランスの変化を指摘しています。
まるでドラマ『24』のような米大統領選挙と世界の転換点
テレビドラマのような展開になってきた米国の大統領選挙の様子を、きわめて無責任に楽しんでおります。
日本のニュースでは見事なくらいに全く報道しない不正選挙の手口が、日を追って次々に暴露され、そのあまりの多彩ぶりに、「やはりこれはドラマじゃないだろうか？」と、時々、「現実感喪失」状態に陥ったりしております。
今回、得票を自由に遠隔操作できることが明らかになったドミニオン社の集票計算システムですが、同社の背後にCIAだけでなく、ジョージ・ソロスや中国共産党の影が見え隠れし始め、事態はいよいよ国際的な謀略事件へと発展しつつあるようです。
これではまるで、ジャック・バウアーが大活躍するTVシリーズ『24』のようではありませんか。
私も、最初の内こそ、次から次へとネットに上がる不正疑惑にも半信半疑でしたが、「こんなの、まさかね～。ガセじゃない？」と思っていたネタに意外な証拠が出てきたりするので、次第に当方の「デマセンサー」のガードが低くなり、ますます騙され易くなり、「陰謀論者」への道をまっしぐらといった感じです。
アブナイ、危ない。
とは言うものの、このドラマ（？）、オバマ前大統領、ヒラリー・クリントン元国務長官、ベネズエラのチャベス元大統領など、登場人物も増える一方で、米国の憲法や選挙制度などにも詳しくなり、サスペンスも盛りだくさんなので、かなりハマってしまいます。
だって、フランクフルトのサーバーをめぐって、CIAと米陸軍デルタフォースが銃撃戦になり6人が死亡なんてとんでもない話を、退役した将軍がインタビューに答えて公共の電波に乗せちゃうんですから、これはもう『24』とかよりも話が大きくなりつつあります。
一部でささやかれているように、ドミニオンを使って中国共産党とCIAが選挙に介入していたなんてことが明らかになったら、内乱や戦争になりかねません。
私が「まさか」と疑う一方で、「もしかして……」と情報を集めてしまう気持ちもお分かりいただけるのではないでしょうか。
今日（12月7日）現在、どんな展開になっているかというと、トランプ弁護団のカリスマ的指導者であるルドルフ・ジュリアーニ弁護士が、新型コロナウイルスに感染したというニュースが日本の新聞にも発表されています。
トランプ大統領に不利な情報なら、かなりのガセネタでも報道するというのが日本の新聞の基本姿勢であることを考慮すれば、これは明らかにトランプ大統領のピンチです。
つい先ごろ、ジョージア州選管の不正行為を録った防犯カメラの映像が証拠として提出され、さすがのケンプ州知事も郵便投票の署名などを「初めて」検査するように指示を出しました。これで、不正な投票が取り除かれれば、ジョージア州ではトランプ大統領が逆転勝利する確率が高くなります。
トランプ陣営に追い風が吹き始めた矢先のジュリアーニ氏感染でした。
案の定、ケンプ州知事は、またまた態度を翻し、不正隠蔽の側に舵を切ったようです。
ますます、事態は混迷の度を深め、サスペンスは盛り上がり、ハラハラドキドキの連続です。
ただ、選挙不正の証人に立った人たちが襲われたり殺されたりしている現実を思うと、あまり無責任に喜んでいるのも不謹慎だとは思うのですが、それでも、ついつい興味本位で野次馬を決め込んでしまうダメな私でございます。
今回、私も含めて、米国籍を持っていない世界中の人たちが、なぜここまでアメリカ大統領選の行方に興味を示しているのかと言えば、その理由は大きく分けて3つあります。
（1）これまでアメリカを支配してきた陰の政府の衰退
（2）中国共産党による世界制覇の挫折
（3）米国や日本などの主流マスメディアに対する不信
そして、上記の3点が露わになった背景には、インターネットを中心とする情報革命が一般化した現状というものがあります。
スマホが一台あれば、誰もが地球の裏側でのちっぽけな「ささやき」や一枚の写真を見ることができるわけです。
これは、確かに一方で「妄想」や「陰謀論」を拡散拡大するかもしれませんが、そうした個々の些事を超えて、基本的かつ巨大な社会の「趨勢」に人々が気づくことを可能にしているのです。
そもそも、4年前にトランプ氏が大統領に選ばれた時点で、ロックフェラーを中心とする国際金融資本がメディアや官僚組織に張り巡らしてきた強力なネットワークに綻びが生じました。
その後の4年間、彼らはいわゆる「ロシア疑惑」などを攻撃材料として、トランプ大統領の追い落としに狂奔しましたが、そうした試みはことごとく失敗しました。
もう彼らに昔日の力は残っていないのかもしれません。
時あたかも2017年、グループの総帥デイビッド・ロックフェラー氏が102歳で世を去ったことは、何とも象徴的な出来事でした。
跡目争いの様子はよく見えませんが、いくらGAFAが巨額の利益を上げていても、ザッカーバーグをはじめとする情報系の成り上がり富豪ではあまりにも「役不足」でしょう。中国で大儲けをしたジョージ・ソロス氏も、既に落日を迎えようとしています。
たとえば、陰の政府がいくら「ディープステート」という単語をネット上から消し去ろうとしても、そうした「言葉狩り」そのものが嘲笑の対象となっている時点で、彼らの馬脚はもはや隠し通せません。
なるほど、陰の政府と言うだけのことはあって、ドラキュラではありませんが、太陽の光を浴びた途端に、あちらこちらから煙が立ち昇ってきました。
こんな不手際を重ねること自体がディープステートの衰退を表しています。
そして、世界制覇の夢を見て米国を乗っ取るために表裏一体の浸透を図ってきた中共も、ディープステートの衰退により、挫折を味わうことになりました。
よく考えてみれば、彼らが超限戦の最有力の武器として駆使してきた「お金」がどこから出て来たのかと言えば、それは、ディープステートと組むことにより下げ渡された「おこぼれ」を貯め込んだものなのです。
ましてや、彼らの「庭」である米国本土の要人たちまでをも買収して傘下に収めようとする拡張政策が、ディープステートの虎の尾を踏むことになるのは覚悟するべきだったのではないでしょうか。
ですから、金を武器にした中共の世界制覇にストップをかけるのは、何もトランプ政権だけではないのです。ディープステートとの蜜月は破綻しました。
さらに悪いことに、香港問題、豪州問題、東南アジア利権での衝突などをきっかけに、大英帝国、あるいはロスチャイルド家までもを敵に回してしまった現在、インドも含めた包囲網が結成されたことにより、彼らの覇権は急速に縮小し、金づるも枯れてゆくでしょう。
日米のいわゆる主要マスメディアはこれまで基本的にディープステートの支配下にあり、米中の蜜月時代は中共からの「お小遣い」を貰っていたわけですが、こうしたパトロンたちが力を失い、混乱を抱えた状況では、迷走せざるを得ません。
あっちにもこっちにも矛盾が生じ、全体としての統合性が崩れ、その結果、実は自称しているような「公器」ではなく、パトロンたちの「プロパガンダ装置」であることを大衆に悟られてしまいました。
まあ、（1）と（2）が進行すれば、（3）は必然であるのですが、そうした流れの中で、当面、主流マスメディアに対する、商業や宗教、そして政治イデオロギーの影響が露骨となり、表面的にはこうした要素間での葛藤が繰り広げられることになるはずです。
こうした「大きな流れ」に関しては、多少考え方が違う人たちの間でも、およその線でご納得いただけるのではないでしょうか。
上記の3点に共通する「衰退」の兆候は、混乱と争いを生み、おそらくは、その中から新しい秩序が生まれてくるのでしょう。
新型コロナウイルス肺炎の流行により、仕事のやり方やライフスタイルの変更を迫られている現実も含め、私たちは今、「世界史の転換点」にさしかかっています。
私自身、71歳という高齢になって、こうした「世界史の転換点」を目撃できるとは思ってもいませんでした。
まるでテレビドラマのような米国大統領選の展開から目が離せないのも当然と言えるのかもしれません。
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