コロナは序章。武田教授が憂う中国に日本が支配される最悪シナリオ

by 武田邦彦『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』

3年前

アメリカと手を組み中国と対峙する覚悟を決めた日本ですが、肝心の米国が日本を見捨てる日はそう遠くもないようです。今回のメルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』では中部大学教授の武田邦彦さんが、歴史を紐解けば判るアメリカ人の本質を記した上で、今後考えうる東アジアを含む国際情勢のシナリオを提示。結果として日本は中国に支配され、再び立ち上がることは不可能になるとの見立てを記しています。

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自己中な性質を持つアメリカ人と中国人。日本に与える影響とは

アメリカと中国との雲行きが怪しい。アメリカにしてみれば、これほど中国が力をつけてくるとは思わなかったというのが本音だろう。近い将来、デジタル人民元がドルに変わり、一帯一路でユーラシア大陸の利権を奪われ、しかたなく、日本の防衛線を諦めてアメリカは太平洋の真ん中あたりまで後退しなければならない…というシナリオが現実味を帯びてきたからだ。

日本の子供たちの危機だが、親はのんびりしたものだ。

でも、事態はそれほど単純ではない。今度の新型コロナでも、アメリカがお金を出して中国の武漢に新しいウィルスの研究をさせていた可能性が高い。彼らはそんな道徳心しか持っていない。すべての行動は損得勘定だけだ。

1620年、イギリスを追われてアメリカに上陸した人たちはたちまち飢えて絶滅の恐れに慄いた。その時、誰かが食料をくれなければ全員、飢え死にしただろう。ところが付近にいた先住民が窮状を見かねてトウモロコシをくれた。それで一命をとりとめたアメリカ人は翌年、恩人の先住民の集落を訪れ、火を放ち、一人残らず惨殺した。それがアメリカ人である。自分のことしか考えない中国人と同じ性質を持っている。

今後のシナリオとして次のように考えられる。

1．表面上、アメリカと中国の対立が続く。今、自由諸国の軍隊が総合的な演習を行っているが、これはアメリカ、イギリスなどの自由主義国家が、中国とロシアに牽制をかけるためにやっている。アメリカにとっては中国とロシアが、ヨーロッパ勢にとっては天然ガス供給などの問題で常に「弱い国ロシア」に圧力をかける必要があるからだ。

2．一方、中国は共産党が占領している4か国（チベット、ウイグル、内モンゴル、満州）を占領したまま、次は台湾に焦点を当てて、100周年で台湾攻撃を宣言した。これに対してアメリカは小競り合いをするだろう。

3．小競り合いの結果、双方が大規模戦闘にならない前に引き上げて交渉に移り、台湾を中国が取ることをアメリカが認め、アメリカはさらに日本からも撤退して太平洋のグアム島の線まで後退し、太平洋平和憲章を結ぶだろう。これは両国だけの平和であり、犠牲となるのは台湾、韓国、日本である。

4．日本の企業では損得勘定で日本を中国に売り、会社の存続と利益をとるのが続出する。一方で中国の軍隊による日本の民生の弾圧が始まり、今のウイグルのように仏教や浸透の寺院が潰され、もちろん靖国神社は灰燼と帰し、思想家から逮捕されていく。そのうち、子供の教育に及び、日本が再び立ち上がれないようにするだろう。

このような状態になり、日本の子供たちが祖国を失って悲惨な人生を送るのを防ぐ「力と意思」は現在の日本の親にはない。すでに、新型コロナの事件ですら、その前哨戦である可能性があるのに、マスクがどうの、ワクチンがどうのと小さいことに気を取られている。

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