日本国内だけでも2,000件に迫ろうかという、コロナワクチンの副反応が疑われる死亡例。しかしこれまで厚労省が認定した国の救済制度の対象者は、わずか30名にすぎないのが現実です。今回のメルマガ『小林よしのりライジング』では、漫画家・小林よしのりさん主宰の「ゴー宣道場」参加者としても知られる作家の泉美木蘭さんが、超過死亡者の数がワクチン接種数と正比例で増加している事実を挙げ、ワクチン接種後一定期間内の死者はすべて病理解剖すべきと主張。さらに海外と我が国のワクチン被害に対する「大きすぎる反応の差」を紹介しています。
笑福亭笑瓶さんは無関係なのか。世界的に多発するワクチン接種後の大動脈解離
日本と海外、ワクチン薬害へのアクションの違い
落語家の笑福亭笑瓶が、66歳で亡くなった。死因は急性大動脈解離だという。亡くなる3日前には、テレビ番組の収録後に共演者らと笑顔で写真におさまっていた。私には、ワクチンのせいだろうとしか思えなくなっている。
ワクチン接種後に大動脈解離を起こすケースは、日本だけでなく世界的に多発している。
大動脈解離とは、大動脈の内側の血管が裂けて、そこに血液が流れ込み、血液の通り道がもうひとつできてしまう状態だ。臓器への血流が遮断されたり、薄くなった血管壁が破裂したりすることもあり、突然死することが多い。
海外では、すでに1年前の段階で、血管炎や大動脈破裂などを起こした死者を解剖した結果、血管内皮細胞などにmRNAワクチンによって産生されたスパイクタンパクが確認されたという報告が複数提出されている。
スパイクタンパクが生じていたということは、大動脈の血管細胞そのものが、「巨大なウイルス」とみなされる状態になっていたということだ。
人間には免疫機能があるから、その「巨大なウイルス」に向かって、ナチュラルキラー細胞などが攻撃をしはじめる。日頃は、知らないうちにがん細胞などを攻撃して、体を守ってくれている存在だが、ワクチンを打ったがために、自分の大動脈を攻撃して破壊することになってしまうのだ。
複数の心臓専門医から上がる「最も毒性のあるワクチン」という声
アメリカでは、複数の心臓専門医から、「臨床医学で我々が見た、最も毒性のあるワクチン」「ワクチンのために心臓に悪い影響を与え、心血管系疾患が悪化した」という声が上がっている。
マサチューセッツ工科大学のレツェフ・レヴィ教授は、2021年前半、イスラエルで政府が大規模なワクチンキャンペーンを実施した時期に、イスラエルの若者の「心停止診断」が25%増加したとするデータ分析を紹介。さらに、オーストラリア、スコットランド、イギリスのデータを分析した結果も、「イスラエルのデータを再現している」と指摘。
「この時点で、すべてのワクチン接種が直ちに停止されるべきだ」
「今までに蓄積された証拠は決定的であり、mRNAワクチンは、ワクチン誘発性心筋炎の後遺症として、本当に突然の心停止を引き起こすという懸念を裏付けるものでもある。そして、これは、このワクチンによる薬害メカニズムの1つに過ぎない可能性がある」
と述べている。
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ワクチン接種の2日後に突然死した有名ジャーナリストの兄
昨年12月2日には、ジャーナリストの山路徹氏の兄・山路厚さんが5回目接種の2日後の朝、寝床で死亡しているところを発見された。
厚さんは、糖尿病の持病があったために、人一倍、健康に気を使っていたそうで、過去4回の接種では異常がなかったため、5回目も躊躇なく受けたという。
直接死因は、虚血性心疾患。心臓の筋肉にむかって流れる血管(冠状動脈)が、動脈硬化や血栓によって狭くなったり、塞がったりするものだ。
厚さんは、血中酸素濃度を測るパルスオキシメーターをいつも身の回りに置いていた。マスコミが、くり返し「持病のある方は重症化する確率が高く……」と恐れさせ続けたからだろう。発見された時は、パルスオキシメーターの紐を両手で握りしめ、寝床にうつぶせの状態で亡くなっていたという。
おそらく、就寝中に具合の悪くなった厚さんは、パルスオキシメーターに手を伸ばして引き寄せ、酸素濃度を測ろうとしたものの、それすら叶わず、たちまちのうちに死んでしまったと見られている。
解剖した医師の所見によれば、「ワクチンとの関連はない」という。心筋炎や心膜炎は、ワクチンとの関連性が濃厚と認められているが、それ以外の心疾患については、一切認められないのが現状だ。そのため、「心筋炎や心膜炎ではないから、ワクチンとの関連はない」と判断されるのだという。
だが、山路徹氏が、ジャーナリストとして、直接その解剖医を取材したところ、ワクチンが「死のトリガーになった可能性は否定できない」と答えたらしい。突っ込んで聞いていけば、製薬会社とベッタリの医療機関の一員としてではなく、プロの1人の解剖医としての本音が、やはり漏れ出るということだろう。
ワクチン接種数と正比例して増加する超過死亡者の数
各自治体の速報によれば、今年1月の日本の死亡数は、昨年1月より20~50%増加が見込まれる模様である。ワクチン接種が呼びかけられて、人々が打つたびに、それと正比例して超過死亡が莫大に増えているというのが、データの示す現実だ。
ワクチン接種後、一定期間内の死者は、すべて病理解剖すべきだろう。
病理解剖は、遺族が「これ以上、体を痛めつけないでほしい」と拒否する場合もあるが、費用が病院の全額負担になるため、遺族が依頼しても断られてしまうケースも多い。
ワクチン接種後死者の病理解剖については、全額補助金を出して推進したほうがいい。空床補償金などという詐欺推進をやるぐらいなら、そのほうがずっといいに決まっている。
実際に、患者の体の状態を見ている病院からは、血液検査で異常値が出やすくなったり、新生児の高熱が増えていたりと、すでに異変を察知した医師たちの声があがっている。
順天堂大学病院の腎・高血圧内科では、患者に対して、ワクチン接種後に血尿があった場合は、腎臓内科に相談するよう呼び掛けている。
よほど血尿を出す人が増えているのだろう。わざわざホームページに赤字で表示するなど、かなり異様な事態だ。
日本腎臓学会と厚労省の研究グループが行った、難治性腎障害に関する調査研究によれば、ワクチン接種後に、肉眼的血尿(目で見て血の色がわかる血尿)を含む異常が起きた患者が、比較的高頻度に出現することがわかったという。
日本小児腎臓病学会でも、接種後の腎炎や血尿などを起こす子どもの症例報告が増えている。現状、接種直後に大量の血の混じった血尿が出ても、「出血性膀胱炎」としてあっさり片づけられてしまうらしいが、腎臓を患った大勢の患者をこれまで定点観測してきた専門医からすれば、ワクチンが原因であるということは、もはや当たり前の事実ということだ。
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フロリダ州では接種後の有害事象の報告が1,700%増加
海外ではどうか。
アメリカ・フロリダ州は、早くからロックダウンやワクチンパスポートへの反対を示し、1年前には「健康な子どもにはワクチン接種しないこと」という勧告を出していたが、米紙デイリーメールによれば、2月17日、フロリダ州公衆衛生局長官が「mRNAワクチンの安全性に関する健康警告」を公式に発行。医師に対し、ワクチン接種者に対して「この注射は、心臓発作を含む副作用を引き起こす可能性がある」と警告するよう指示したという。
州内でのワクチン接種後の有害事象の報告が、2020年から2021年に1,700%増加しており、その中には、心臓発作やその他の心血管系の問題を含む、生命を脅かす症状となった人が、4,400%も増加していた。そのなかには、明らかにワクチンとは無関係の報告もあると説明が添えられてはいるが、それでも、従来のインフルエンザワクチンなど、ほかのワクチンの接種後の報告に比べれば、異常な数値であることは間違いがない。
また、アイダホ州では、2月15日、下院保健福祉委員会において、実験用のmRNAワクチンの投与を違法とする新法案が提出された。
新法案には、「何人も、この州で個体またはその他の哺乳類に使用するためにmRNA技術を使用して開発したワクチンを提供または投与してはならない」「本条に違反した者は、軽犯罪に問われる」と書かれている。
この法案を提出した共和党のタミー・ニコルズ上院議員は、mRNAワクチンについて「(接種が)迅速に進められたこと、責任がないこと、データにアクセスできないこと、リスクとベネフィットの分析が行なわれていないこと、インフォームド・コンセントがないことなどが問題だ」と述べ、mRNAワクチンは、他の有害な医薬品と「同じように」扱われるべきだと主張。
mRNAワクチンに関連した「血栓や心臓の問題の懸念」があり、対処する必要があるとも指摘した。
2022年11月までの米国疾病管理予防センター(CDC)のデータによれば、ワクチン接種した人の25%が翌日に行動不能となり、8%が病院や緊急治療室に入ることになったという。
今後、ワクチン被害者からの訴訟が連発されるのも、時間の問題だろう。
追い詰められたか厚労省。ワクチン副反応に関する事務連絡を全国の自治体に配布
一方、日本の厚労省は、2月15日になってようやく「新型コロナワクチン接種後の副反応を疑う症状に関する研究への協力について」という事務連絡を全国の自治体に配布。徐々に、無視しつづけられない状況に追い込まれてきたようだが、これを「薬害」と認めるには相当な壁がありそうだ。
だが、海外の事例を見るに、製薬会社の作り上げた契約も完全なる鉄壁というわけではない。権威あるメディアや医学誌などは、今後ますます薬害についての分析を取り上げるようになるだろう。それを注視して、また報告したい。
(『小林よしのりライジング』2023年2月28日号より一部抜粋・文中敬称略)
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