菅政権の終焉を受けてバブル後高値を更新した日経平均株価は、岸田新総裁誕生から一気に下落。この間の下げ幅は2,000円を超え、市場では「岸田ショック」との声も出てきています。2万8,000円台前半まで下がった日経平均は、ここからどう動くのでしょうか？
昨年2月下旬から3月中旬にかけてのコロナショックによる暴落を3営業日前に予想し、リスクヘッジ銘柄を推奨して顧客に大きな利益をもたらした投資顧問「株 株（カブカブ）」とその最高顧問アナリストの橋本明男氏は、「近い将来、日経平均は1万6,358円を割る」と警告します。
橋本明男氏は「コロナ終息の時期などわかるはずもございません。考えても株式投資の役には立たない」と明言しています。そして「チャートを見れば、今日時点の株価がどういう位置にあり、目先どう動くかを予測できる」と言います。いったいどういうことか？氏が確立したチャート分析手法「橋本罫線（けいせん）」の秘密と、波乱が予想される今秋から2022年にかけての株価展望について個人投資家向けセミナーで丁寧に解説します。
コロナ、衆院選、恒大危機…株価はどう動く？10/23 セミナー開催
「チャートの中にしか真実はない」橋本明男氏とは？
コロナ禍にあることはもちろん、まもなく投開票を控えた衆議院議員総選挙、中国恒大集団の破綻危機、米国の債務上限問題、米中貿易戦争などなど、今秋から2022年にかけて迫りくる数々の波乱材料に、株式市場はいつもにまして先が見えない状況です。
そんななか、投資顧問「株 株（カブカブ）」の最高顧問であり、Yahoo!ファイナンスほか投資メディアで人気コラムを執筆している橋本明男氏は、「近い将来、日経平均は1万6,358円を割る」と発言。2020年2月末に起きたコロナショック最安値の更新に向かうとして、ここからの相場急落に警戒を呼びかけています。
いったいどういうことか？衆院選後の日本株に何が起きるのか？橋本明男氏が2021年10月23日（土）に開催する個人投資家向けセミナーに人気株ブロガー「hinaの株ブログ」のhina氏を司会進行役に迎えて、急落要因とその時期について丁寧に解説します。
プロフィール：橋本 明男（はしもと あきお）
投資顧問歴40年。「株 株（カブカブ）」最高顧問。昭和53年、当時まだ投資顧問のはしりだった時代に共栄リサーチに入社し、チャーチスト・投資助言者としての腕を磨く。昭和59年に独立しフューチャー出版を設立。顧客に利益をもたらさなければ報酬は一切貰わない、いわゆる成功報酬型のスタイルを顧客目線の「結果重視」で貫く。Yahoo!ファイナンスほか投資メディアで多数執筆。
プロフィール：hina
個人投資家。「hinaの株ブログ」で個人投資家目線での株やトレードの情報発信を行う。Yahoo!ファイナンス等への投資レポート執筆。ラジオNIKKEI、J-WAVE、STOCKVOICE、夕刊フジほか各種メディア、企業IRセミナーに出演。「日本テクニカルアナリスト協会」主催セミナーでゲスト講師等を務める。著書に『超ど素人が極める株』(翔泳社)。ニッポン放送「OK!Cozy up!週末増刊号」レギュラー出演中。
【参加無料】10月23日（土）個人投資家向けセミナー開催！
＜登壇者＞
・橋本明男（投資顧問「株 株」最高顧問）
＜司会進行＞
・hina（個人投資家、株ブロガー）
＜内容＞
・「近い将来、日経平均はコロナショック最安値の1万6,358円を割る」その理由とは？
・コロナ禍、金融緩和の行方、衆院選、中国恒大危機…数々の波乱要因で株価はこう動く
・個人投資家に必要な心構えとトレード戦略
・質問コーナー（来場者の方の質問に優先回答いたします！）
＜お申し込み方法＞
開催日：2021年10月23日（土）12:30開場／13:00開演〜14:30終了
参加費：無料
場所：東京都豊島区南池袋2丁目41-19 アン令和ビル（リロの会議室「池袋」9階）
：有楽町線「東池袋」駅 3番出口 徒歩0分（Googleマップ）
※ご来場の方は、マスク着用及び手指消毒をお願いいたします。
参加方法：下記のフォームからお申し込みください。
《池袋会場 来場者特典》
・株株提供「特別大相場狙いレポート」配布
・下記フォーム「講師への質問」に優先回答いたします
※セミナーは2021年10月23日に終了いたしました。
【主催（共催）】
株式会社まぐまぐ
東京都品川区西五反田3-12-14 西五反田プレイス8階
HP：https://www.mag2.co.jp/
お問合せ：seminar@mag2.com
株式会社NEO
東京都渋谷区渋谷1-8-6 VORT渋谷宮益坂ビル5階
HP：https://kabux2.jp/
登録番号：関東財務局長（金商）第2801号
※本セミナーにおいては投資顧問契約の締結を勧誘する目的も有しています。
文：マネーボイス編集部
PR：株式会社NEO
