大きな路面店やショッピングモールに入っている大手スポーツチェーン。ここ数年どのような発展をしてきたのでしょうか？今回の無料メルマガ『がんばれスポーツショップ。業績向上、１００のツボ！』では、著者で経営コンサルタントの梅本泰則さんが、大手スポーツチェーンの変化とこれから期待することを挙げています。
大手スポーツチェーンに期待をすること
大手のスポーツチェーンだけがスポーツショップだと思っている消費者の方もいます。
その大手スポーツチェーンですが、ここ10年、20年の間にどんな発展をしているでしょうか。あまり画期的な店が出来たという話を聞きません。
今回は、大手スポーツチェーンについて考えます。
1．スポーツ用品小売市場の変化
スポーツ用品の小売市場は、どのように変化しているでしょうか。
矢野経済研究所の調べによりますと、スポーツ用品市場は、2006年の1兆2,460億円に対して、2021年は1兆5,504億円。過去15年間で24.4％伸びています。ただし、この数値は、メーカー国内出荷額をもとにしたものです。普通に考えれば、スポーツ用品小売市場も伸びていることでしょう。
実は、近年のスポーツ用品小売市場規模に関するデータがなかなか手に入りません。ですから、正確な数字は分かりません。やむなく、メーカー出荷額をもとに推定してみることにします。
スポーツ用品小売業の粗利額を33％と仮定しますと、2006年の売上は1兆8,597億円、2021年は2兆3,140億円です。この数字が合っているかどうかは、なんとも言えません。
その代わりに、日経ＭＪが毎年、専門店調査をしていますので、そこから、売上上位の店の数字だけは分かります。そこで、大手スポーツチェーン5社の売上推移を見てみました。
5社とは、アルペン、ゼビオ、スポーツオーソリティ、ヒマラヤ、ヴィクトリアです。
この5社の2005年以降の売上合計は、以下のようになります。
・2005年 3,845億円
・2010年 4,531億円
・2015年 5,747億円
・2021年 5,125億円
スポーツチェーン5社の売上は、16年間で33.3％伸びています。メーカー出荷額よりも伸びが大きいです。しかも、2005年から2015年の10年間では、50％近く伸びています。さすがですね。
ところが、最近の数字を見ると、おかしなことが起こっています。2015年から2021年の6年間で、売上が10.8％減少していることが分かるでしょう。これは、コロナ禍の影響かもしれません。ですから、2022年には盛り返すことも考えられます。
しかし私は、コロナばかりが原因ではないような気がしますが、あなたはいかがでしょう。いよいよ、スポーツチェーンが消費者に飽きられてきたのかもしれません。だとすれば、大手なりの戦略が必要です。
2．大手チェーンの戦略
では、大手は今後どのような戦略を打ち出していくのでしょう。
確かに、スポーツ小売市場は、大手スポーツチェーンによって拡大をしたと言えます。出店に継ぐ出店で、売り場面積が広がりました。メーカーさんや問屋さんにしてみれば、商品を放り込んでおけば大きな売上が手にできます。ですから、今なお大手チェーンにすがっているようです。
しかし、大手チェーン拡大の裏では、いくつかの弊害ももたらされました。たとえば、
・価格破壊を起こして、スポーツ用品の割引販売が常態化した
・地方の弱小小売店の営業を困難にした
・メーカー、問屋の地域小売店への営業活動が減少した
・仕入先への返品も多く、在庫処分による価格の乱れを生じさせた
といったことです。
大手チェーンは、売場も広く綺麗で安く買えるのですから、消費者にとってはありがたい店です。一方、業界にとってありがたい店かどうかといえば、必ずしもそうではない気がします。今あげた弊害があるからです。
つまり、彼らが素晴らしく良いことをして来たかどうかについては、疑問が残ります。たとえば、5社のどこかの店が、革新的な売場づくりや売場提案をしたことがあるでしょうか。斬新な商品管理システムや顧客管理システムなど、画期的なシステムを開発できたでしょうか。少なくとも私は知りません。
また、近い業界で言えば、ユニクロやワークマンのように、メディアで話題になるようなことをしたでしょうか。飲食業界の「くら寿司」や「新宿歌舞伎横丁」のような、新しい切り口のマーケティング手法を提案したでしょうか。
さらに言えば、5社の経営者がメディアに取り上げられることも少ないです。それだけ、話題に乏しいということでしょう。
3．業界のリーダーとして
つまり、業界のリーダーであるべき立場にもかかわらず、新しい業態を開発したわけでもありませんし、新しい売り方を提案したわけでもありません。少なくとも、この20年間は少しも変わっていないのです。
このことは、スポーツ用品業界にとって、決して良いことではありません。まるで、皆さん思考停止に陥っているようです。
1位のアルペンの2021年の年商は約2,300億円、2位のゼビオは1,280億円、3位、4位の店は600億円以上の売上を示しています。資金力はあるはずです。革新的な店づくりができないものでしょうか。
そこで、たとえばこんな店は考えられませんか。
・モノづくりが体験できる工場のような店
・短期間でのスポーツの上達を約束する店
・スタジアムやアリーナにいるように感じられる店
・海外でのスポーツ体験を販売する店
・これからスポーツを始める人のためだけの店
・全商品に使い方動画が見られるQRコードのついた店
・スポーツテクノロジーの商品だけを販売する店
・毎日、スター選手との交流が出来る店
・スポーツ選手のための音楽を販売する店
・ニュースポーツだけを扱う店
・スポーツ指導者のためだけの店
考えれば、まだまだアイデアは出てくると思いますが、ひとまず「安売り」から離れることです。そして、スポーツ用品業界のためになることは何かと考えることです。
いずれにしても、今のスポーツチェーンは、売れ筋の商品を売る事しか考えていません。ですから、有名ブランドに偏った店になっています。別に、そうした店があっても構いませんが、それだけでは業界が発展しません。
新しいアイデアで、画期的な店を作り、より多くの人にスポーツを楽しんでもらうのが大手チェーンの役目です。
十年一日同じことを繰り返しているだけでは、発展は望めません。ぜひとも、リーダーとしての自覚をもって欲しいと願うものです。
■今日のツボ■
・大手スポーツチェーンの最近の業績は、好調とは言えない
・大手スポーツチェーンは、革新的な店を提案するべきである
・業界のリーダーとしての自覚をもって、発展につくしてもらいたい
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