連日連夜テレビ番組に登場する、さまざまな分野の専門家と呼ばれる人々。私たち市井の人間は、「専門家」と聞いただけで彼らの言説を疑うことなく鵜呑みにしがちですが、果たして無条件に信用してもいいものなのでしょうか。今回のメルマガ『池田清彦のやせ我慢日記』では「ホンマでっか!? TV」でもおなじみの池田清彦教授が、マスコミが扱う専門家の意見を受け取る際に注意すべき点を紹介。さらに時の政府やマスコミが、専門家をいいように利用してきたことを実例を上げつつ批判するとともに、現在池田教授が気になるという「ある流れ」について綴っています。
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専門家は信用できるのか
政治や経済や新型コロナや地球温暖化についてSNSなどで発信すると、専門家でないから信用できないとか、素人は口出しするなと言わんばかりのリプライがあって呆れる。政治や経済はともかく、地球温暖化に関しては、私は並の専門家より詳しいと思うけれども、「お前は専門家じゃないだろ」という文言が恫喝に使えると思っている時点で、こういった発言をする人は終わっている。今は、パソコンさえあれば、大概のことは調べられる時代なので、勉強を怠っている専門家よりも、勉強している素人の方が、正確な情報をよく知っているのだ。
そもそも専門家というのは、いったい何をもってそう言うのかという所からして結構ややこしい。現代では、何らかの専門分野で学位（通常は博士）を取って、大学や研究所に職を得て、給料をもらっている人のことを専門家というらしいが、学問はものすごく細分化されているので、通常は自分が研究している分野から少し外れてしまえば、そこでの最先端の研究については知らないのが普通だろう。
私は動物生態学の分野で学位を取っているので、大きく分ければ生物学の専門家だが、生物学の分野は膨大で、知らないことの方がはるかに多い。それでも、生半可な知識で生物（生物学）について発言しても、お前は専門家じゃないだろうと言われることがないのは不思議だ。例えば、生態学会の中で、○○の専門家という話になると、シロアリの生態の専門家とか、ある地方の植物相の専門家とかいう人はいても、生態学の専門家と名乗る人はいない。しかし、マスコミが紹介する専門家の肩書は、経済の専門家とか、環境の専門家とか、生物学の専門家とかいった、大雑把なくくりであることが普通だ。
そう考えると、専門家というのはマスコミや政府が自分たちの意見を主張したいときの権威づけのために利用する肩書みたいなものだ。だから、マスコミに出てくる専門家の意見は、政治的なバイアスがかかっていると思った方がいい。後で、間違いであると言われてバッシングされたときに、専門家の意見に従っただけだと言えば、責任を免れる。
大学や研究所に勤めて給料をもらっている研究者を、専門家と看做すという定義に照らすならば、例えば、チャールズ・ダーウィンは専門家ではなかった。自費で研究をしているアマチュアだった。現在は「在野の研究者」などと言って自費で研究をしている人を見下す風潮があるが、当時のイギリスの研究者の中で、ダーウィンを見下す人はいなかったはずだ。
職業的研究者であろうがアマチュアであろうが、科学的知見は中身が問題であって、肩書は問題でないことは誰でもわかる。ほとんどの人に分からないのは、誰の意見が正しくて（あるいは合理的で）、誰の意見が間違っているか（あるいは非合理的か）ということだ。それで、専門家の意見を重宝するようになるが、学問体系が定まっていない分野、例えば新型コロナ感染症への対応とか、人為的温暖化の是非とかについては、専門家はしばしば間違えて、しかも間違いを訂正しないで、間違った方法がそのまま踏襲されても、知らんぷりをしていることが多い。
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新型コロナの感染に関して言えば、いわゆる専門家の多くは、最初はマスクは有効ではないと言っていた。そのうち不織布のマスクを顔にぴったりつければ有効だという話になったが、マスクは有効でないという発言は間違っていました、とはっきり釈明した専門家は寡聞にして知らない。今また、マスクをしていてもしていなくても、感染確率はさして違わないという話になりつつある。専門家と雖も、実際に検証している人はほとんどいないので、実はよく分からないのである。
感染経路も、最初の頃は飛沫感染と接触感染が主で、空気感染はないと言っており、2メートル離れれば、飛沫感染を防げるので、なるべく人と距離を取ることを推奨していた。あるいは、接触感染を防ぐために、アルコール消毒を徹底し、素手でドアノブなどを触らないように指導していた。しかし、現在は接触感染する確率はごく小さいことが分かってきた。スーパーに出入りするたびに、アルコール消毒をするのは皮膚が弱い人にとってはデメリットの方が大きいが、そういう話はあまり報道されないようだ。
オミクロン株は空気感染をするので、部屋の換気をよくするのが感染を防ぐ王道で、部屋の中にアクリル板を立てても、余りメリットはなく、林立させればかえって換気を妨げるので、むしろ外した方がいいと思えるが、そういう話も聞こえてこない。テレビ局の収録などでは今でもアクリル板が林立している。
専門家の意見に従ったと称して、システムが立ち上がってしまうと、修正するのが難しくなり、エビデンスが変わっても、有害だったり無益だったりするやり方が続くことになる。この場合でも、専門家は修正意見を言わないか、発言してもマスコミは報道しないことの方が多い。要するに、専門家の意見は、マスコミや時の政権の意向を反映するべく、つまみ食いされるだけのことが多いのだ。
エビデンスがひっくり返ったのに、一度立ち上がったシステムが崩壊しなかった最悪のケースは、あちこちに書いたことがあるが、ダイオキシンに関するものだ。1999年の2月、テレビ朝日の「ニュースステーション」が所沢産のホウレンソウから高濃度のダイオキシンか検出されたと報じて、所沢の野菜の不買運動が起き、所沢の農家が大損害を被ったという事件だ。
総合環境研究所の青山貞一という人が、所沢のホウレンソウのダイオキシン濃度は極端に高いと証言して、ダイオキシンは危険だという話になり、1999年の7月にいわゆるダイオキシン法が設置され、ダイオキシンを減らすと称して、ハイテクの高級焼却炉を設置して、野外や簡易な焼却炉でのゴミの焼却は禁止となった。その後、所沢の高濃度ホウレンソウもウソならば、焚火や簡易焼却炉で人体に有害なほどダイオキシンが出るという話もウソだとわかったが、ダイオキシン法は廃止されることはなかった。
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得をしたのは高級焼却炉を作ったメーカーと監督官庁の役人だろう。科学者にダイオキシンは危険だと言わせて、世論を作り、自分たちが儲かる法律を作らせたに違いない。一度法律さえ作ってしまえば、システムは続くわけで、法律の根拠となる科学的知見が出鱈目だとわかっても、後は知らんぷりして甘い汁を吸い続けることができるというわけだ。ダイオキシン法を推進した専門家は利権がらみの人が多く、ダイオキシン対策を記したガイドラインの手引書の執筆者の大半は焼却炉メーカーの人であった。おそらく、通常の焼却で生じるダイオキシンは人体にとってほとんど問題にならない事が分かっていたのだろう。とにかく早く法律を作りたかったに違いない。所沢の騒ぎがあってから、法律の成立まで、僅か5か月だ。如何に焦っていたかが分かる。
今もまた政権の都合で、科学者はいいように使われている。新型コロナウイルスによる死者は20歳未満では10人未満で、ワクチン接種後に死亡した人の数とそう変わらないと思われるが、国は20歳未満の人への接種を勧めている。副反応の頻度を勘案すれば、20歳未満の人への接種はデメリットの方が多いと思われるが、マスコミに出てくる専門家でそのことに言及する人はほとんどいない。
不思議なことに、20歳未満の新型コロナによる死者数とワクチン接種後の死者数の実データはなかなか調べられないようになっている。ワクチン接種推進という厚労省の方針にとって、不都合なことがあるのでしょう。厚労省にはワクチンの在庫を処理する必要があるのかしら。（メルマガ『池田清彦のやせ我慢日記』2022年4月8日号より一部抜粋、続きはご登録の上お楽しみください）
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image by: home for heroes / Shutterstock.com