メルマガ『ニュースを疑え！』は6月18日号で兵器の研究開発期間を特集しました。それによると、世界の空を飛び回ってきた戦闘機の開発には次のような期間が必要でした。
F-4（5年）、F-15（9年）、F-2（日米共同開発決定から12年）、F-22（19年）、F-35（19年）。
ハイテク化が進むほどに、F-35にみられるように長い期間を必要としていることはもとより、F-2のような日米共同開発となると、共同開発が決まるまでに紆余曲折があり、それから12年ですから、その分、余計に長い期間を必要としたことがわかると思います。
今回は、場合によっては英国も加わる可能性がありますから、米国を交えた3カ国での協議はそう簡単ではありません。そうなった場合の開発期間は、やはりもっと長く見ておかなければならないのではないかと思います。もちろん、共同開発ですから米国、英国が開発した技術を取り込むことで期間が短くすむ事も期待できないではないですが、その可能性は大きくはないと思います。
問題は、上記のような防衛省の方針について、マスコミが突っ込んだ記事を掲載していない事です。少なくとも、開発期間と開発費については疑問をぶつけていかなければなりません。記者が、レポートする立場の「レポーター」から、発表情報を運ぶだけの「ポーター」になって久しいとされていますが、ここは一つ奮起して、戦闘機開発問題の調査報道を期待したいと思います。（小川和久）
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