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チームマネジメントのプロが伝授。「職場の一体感」を作る効果的な方法とは

規模の大小を問わず、組織にとって重要なもののひとつとして挙げられるのが「一体感」ではないでしょうか。しかしながら、多くの管理職が職場の一体感の醸成に頭を悩ませているのも事実です。そんな難問を解決してくださるのは、『管理職1年目の教科書』などの著書があり、日本と米国、両方の企業でのマネジメント経験をもとに、多くの企業の人材開発に携わっている櫻田毅さん。櫻田さんは今年3月に創刊のメルマガ『『櫻田毅の人材価値向上講座』~「仕事をこなす人」から「仕事ができる人」への成長読本』で今回、一体感づくりの極めて効果的な方法をレクチャーしています。

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チームの一体感をつくるのに役立つシンプルな方法

研修の場で、管理職クラスの方がよく口にされる問題意識です。

それぞれの職場の状況をあげながら、それでもチームの気持ちを1つにして、目標に向かっていきたいという強い想いが感じられます。

受講者同士で議論していただくと、次のような対応案が出てきます。

どれも、第一線の現場を預かる人たちの生の声です。

職場の状況は千差万別であるため実態に応じたやり方の工夫が必要ですが、実は、一体感づくりの最初のきっかけとして、極めて効果的な方法があります。

「同じ問題を一緒に考える」

それは「同じ問題を一緒に考える」ということです。

たとえば、「この案件はどう進めるのがよいのか?」という問いをメンバーに投げかけて一緒に考えるのです。

または、放置されている課題に対して、「どのように解決すればよいだろうか?」という問いをメンバーに投げかけて一緒に考えるのです。

自分が決めて一方的に指示するのでなく、あるいは、メンバーに丸投げするのでもなく、解決に向けて自分とメンバーで一緒に考えようとするのです。

簡単すぎてすぐに答えが出るものではなく、逆に、難しすぎて頭を抱えてしまうものでもない。ほどよく頭を使って一緒に議論をしながら、少し時間をかけることで結論が出るようなものが適しています。

なぜ、「一緒に考える」ことで一体感が生まれるのかというと、人の心には「行動が感情に影響を与える」という仕組みがあるからです。

あなたにも、このような経験はないでしょうか?

散らかっている部屋の片付けをしなければならないのに、やる気が出ないとき。それでも、「少しだけでも」とやり始めると、気がついたら次々と片付けていたとか。

「片付ける」という行動を起こすことによって、「やる気」という感情が誘発されたのです。やる気があるから片付けができるのではなく、片付けているうちにやる気が出てくるのです。

人と人との関係においても行動が感情に影響を与えます。

バーベキュー・パーティで、初対面の人と一緒に買い物に行ったり、一緒に野菜を洗ったり、一緒にテントを立てたり、一緒に具材を串に刺したりしていると、準備が終わる頃には相手との間にちょっとだけ一体感や親近感を覚えていたりします。

別に、仕事やプライベートの深い話をしなくても、一緒に準備をしたという行動が一体感という感情を誘発するのです。一体感があるから一緒に準備できるのではなく、一緒に準備していると一体感が生まれてくるのです。

これら同じように、同じ問題を一緒に考えるという「行動」を共にすることで、一体感という「感情」が誘発されてくるのです。

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「一緒に苦労すること」がポイント

これは、「問いの共有」と呼ばれる対人関係スキルの1つです。

実際に行うときには、テーマ選びにちょっとしたコツが必要です。

関係者が「一緒に苦労して考えた」と感じられることがポイントです。

人は自分が関与すればするほど、出した答えに対するコミットメントが高まります。一方的に押しつけられるのではなく、自分が関わったことで肯定的に受け入れようという気になるのです。

「問いの共有」は、最初は少人数から始めた方がうまくいきます。できるだけ対等な立場で自由に意見が言えるよう、立場が上の人は自分が出過ぎないように注意します。メンバーが上の人の顔色をうかがってしまうと、一体感は生まれにくくなります。

これがきっかけとなってチームに小さな一体感が生まれてくると、日常の仕事においても、お互いが耳を傾けて協力しようという意識が芽生えてきます。

徐々に、より大きな問題やチームの存在意義などの踏み込んだテーマについて問いを共有しながら、最初に管理職の皆様があげたような、状況に応じたアクションを加えていくとよいでしょう。

【今日のまとめ】

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image by: Shutterstock.com

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造船会社で深海調査船の開発に従事した後、証券会社での投資開発課長、投資技術研究室長などを経て、米国資産運用会社で資産運用コンサルティング部長。その後、執行役COOとして米国人CEOと共に経営に携わる。 現在、日米のグローバル企業での実績をもとに、講演・研修を通じて多くのビジネスパーソンの成長支援に関わる。日本投資顧問業協会、日本証券アナリスト協会などの委員を歴任。九州大学大学院工学研究科修了。 主な著書に『管理職1年目の教科書』『管理職3年目の教科書』(ともに東洋経済新報社)がある。

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