2022年、ロシアのウクライナへ軍事侵攻で大きく毀損された世界秩序。第3次世界大戦勃発の危機も懸念されていますが、国際社会は今後、どのような困難を経験することになるのでしょうか。今回のメルマガ『国際戦略コラム有料版』では日本国際戦略問題研究所長の津田慶治さんが、核戦争によるロシアの崩壊をはじめ2023年以降の世界を大胆予測。さらに各国が直面しうるさまざまな問題とその解決策を考察しています。
この記事の著者・津田慶治さんのメルマガ
2023年はロシア敗戦と米国リセッションで波乱の一年に
2022年を振り返り、2023年以降を予測する。2022年はウクライナ戦争とインフレ、円安の年と記憶されることになりそうだ。2月24日のロシアのウクライナ侵攻で戦争が始まり、今も続いている。2023年は、ロシア敗戦と米国のリセッションでたいへんなことになりそうだ。
「P0696.2021年の振り返りと2022年の見通し」で2022年以降を見通したが、ロシアが戦争に踏み切ると予測したが、2月24日にウクライナ侵攻を開始した。
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この見通しで、「優秀な人たちは日本を離れ、世界で活躍してほしい。日本に残る人たちは、貧しくともそれなりに幸せな人生を送るために日本の構造を変えていくことが必要になっている。」としたが、2022年は、150円の円安で、日本の貧しさを思い知ったはずである。特に海外旅行をすると、思い知らされる。
「年後半、米国の利上げ開始で、業績相場となる期待はあるが、そうならないと流動性危機が起き、株の暴落にもなる」としたが、株価の下落にはなったが、暴落になった感じではないが、2023年には、暴落になる。米国はリセッションも起こる。
「中国の経済も2021年にピークを打った可能性が高い。2022年は、米国経済が下降すると、中国経済も下降することになる」はほぼ、見通しの通りである。
「特に中国というより、ロシアが主導して、世界を混乱に陥れて、戦争になる可能性もある」としたが、中東ではなくウクライナ侵略戦争になってしまった。
「世界の景気が下降すると、碌なことはない。その景気後退が起きるのが2022年のような気がする」は2023年も継続していく。
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2023年以降を予測する
2023年は、ロシアが敗北することになる。しかし、敗北の前に、核戦争になる。核使用なので、中国もロシアへの非難を開始するが、核の報復が起き、ロシア全土が崩壊する。来年に起こらないかもしれないが、ここ数年で達成する。ロシアが勝つことはないからだ。
勿論、ウクライナや欧州も核攻撃で、大きな被害を受けるが、ロシアの方が核攻撃でのダメージは大きいことになる。ロシアは2回目の敗戦となり、ロシアの分裂となり、民族自決で地方民族の個々が独立することになる。
世界景気は、戦争後、ウクライナの復興やロシアでも放射線除去などの大きな需要が出るので、年後半や数年後には、景気は上向くかもしれないが、戦争が終わるまでは、戦争と米国景気後退で暗い時代になる。もう1つがロシア内諸民族の独立した個々の国への支援を行う必要がある。民主政治のあり方も教えないといけない。
日本は、戦争後、ロシアから北方四島が返ってくるし、樺太や千島の保護領化になるかもしれないが、ロシアの核除去やシベリアなどの独立国への援助などで、米国からの要請で人員の派遣や資金援助をすることになるとみる。
そろそろ、ウクライナ侵略戦争後の計画を立てて、その準備をする段階に来ている。このため、岸田首相は、訪米することになったとみている。ロシアの民主化とロシア内諸民族の独立を欧米日でどう支えるかを今から、その体制を整える必要がある。
この戦争で、農産物やエネルギーの不足が意識されたことで、農産物とエネルギーの自給自足化を行い、農業とエネルギーについては、保護貿易化も仕方がないことになってきた。この一環として、安全な原子力発電を再稼働することになったようであるが、再生可能エネルギーの構築こそが必要である。
もう1つが、コストの安い水素生産には、高熱炉が必要であり、その高熱炉の新しい原子炉を立てていくことである。こうすると、FCVにも芽が出てくることになる。
この状況で、世界的な自由貿易体制は崩壊したことになる。特に中国に生産を頼ることは難しいことになった。グローバル化から日本独自の生き残り、欧米日連帯での生き残りを模索する必要になっている。自由主義経済圏から専制主義国家の排除である。
専制主義国の崩壊が、今後、続くことになる。個々の人間の自由を権威や暴力で束縛する政治体制を欧米日を中心に、認めないことになり、国連もロシアを追い出して、自由主義国の連携で運営して、独裁政治を根絶する組織になる。または、国連とは別にそのような組織を作る必要がある。
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とうとう、人間解放の時代が到来するが、もう1つ、財政赤字を垂れ流す政治は、いつか限界に来る。既に欧米諸国は限界に達して、金利を上げて、インフレを起こし、国債の負担を大幅に縮小しているが、これを日本も行うと、財政破綻になる可能性があり、徐々に行う必要になっている。
そこが難しい。インフレを起こさないと国債負担が重いので、財政上の自由度がなくなる。しかし、インフレが大きいと、庶民が生活できないことになる。2％インフレ程度の低いインフレを維持していくことが必要なのだ。
しかし、財政限界が早いか、ロシア敗戦で世界秩序が変わるのが速いかで、日本の将来は、大きく変わることになる。ロシアのシベリアを解放して、日本企業と日本が支援して、資源開発をすれば、エネルギー面での負担が軽減されるので、インフレを大きくしないようにして、財政破綻を免れるかもしれない。
もう1つ、日本の財政破綻の防止には、地方の生産性を向上のために、生産コスト削減可能な大規模農家を拡大して、地方の税収だけで地方運営して、地方交付税を縮小するしかない。
大規模農家にすると、地方の人口は激減して、行政の統合化とそれに伴い行政経費も削減できる。大規模農業にすると、収穫量が減るという議論がされていたが、実際は収量に大きな差はない。
そして、その結果、農村部の人口減少で農村議員数も削減させて、日本を都市中心国家することである。
それと、ロシアの敗戦でロシア領の統合を中国も狙ってくるので、ロシア敗戦は、新しい世界戦争の始まりになる可能性もある。そして、中国も専制政治の終焉を迎えることになるが、それが2023年ではない。近い将来であろう。
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ウクライナ戦争の推移
ロ軍の兵器や弾薬が底を突いてきたようである。戦車が前線に出てこなくなった。人海作戦の突撃が中心であり、精密誘導爆弾の餌食にされている。
バフムト方面
ロ軍は、バフムトに戦力の大半を集中させているが、それでも弾薬不足になってきたようだ。バフムト前線のワグナー軍砲兵が、弾薬がなく、突撃隊の支援ができないとテレグラムに投稿している。ワグナーが北朝鮮から買った砲弾も尽きたようである。
このため、突撃行動も10から15人の分隊規模での活動しかできないようである。夜間でも、暗視装置付きドローンで行動を見つけて砲撃で排除している。
一方、ロ軍は、弾薬不足で40年以上前の砲弾が使用され始めて、不発弾が多数あるようだ。ウ軍兵が多数命拾いをしたと話す。
このため、ロ軍兵が毎日500人以上も戦死しているが、陣地を前進できず、停滞している。ウ軍は毎日突撃してくるロ軍兵を重機関銃やドローンから投下する手榴弾で排除しているという。
このため、毎日70～100人のロ軍兵が、ウ軍に降伏を希望して電話が来るようである。
また、ワグナー軍に、T-14アルマータ戦車が提供されて、バフムトで使用されているが、最前線での戦闘には使わず、後方で火砲をして使用しているようである。最新鋭戦車も火砲でしかない。
もう1つ、ワグナー以外の傭兵部隊もいて、南アのエグゼクティブアウトカムズの傭兵もいるようだ。ロシアは国内傭兵だけでは手が足りず、アフリカからも手助けを借りているようだ。この面からも世界戦になってきた。ロシア製兵器を使う諸国の傭兵部隊もかき集めて、戦うようである。お金がかかることになるが、いとわない。このため、戦費が無限大化して、ロシア経済を破壊しているようだ。
ロ軍は、攻撃軸をヤコブリフカ、ビロホリフカ、ベレストーブに変えてきたが、この内、ウ軍増援部隊が間に合わずに、ビロホリフカ、ベレストーブは、まずロ軍に占領された。ヤコブリフカは、ウ軍がまだ維持している。続いて、ロ軍はロゾドリフカに前進中であり、ウ軍は、この攻撃は撃退した。
このほかの地域も攻撃をしてくるし、防御するが、前線に変化なしですね。陣地戦は動かない。マリンカも市街地はウ軍が押さえている。オプトネは両軍の攻防が激しいことになっているが、オプトネもウ軍制圧下にあるとウ軍第53旅団からの報告がある。
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スバトボ・クレミンナ攻防戦
とうとう、クレミンナに一部ウ軍が到達した。ロ軍は、クレミンナに大量の動員兵と装備を投入して、多くの犠牲が出ても常に兵力の回復を行っていたが、それでもウ軍の機甲部隊には負けるようだ。このため、ロ軍上級司令部は10km東のルビシェネに移した。
しかし、クレミンナ攻撃でウ軍も損害が出て、増援部隊を再編制し、クレミンナ再攻撃中とのことである。そして、クレミンナの北と南と西の3方向から攻撃しているので、東のある道路しか撤退できずに、その道路から市民などが退避している。市内にも塹壕が掘られて、徹底抗戦のようである。
ロ軍ブロガーは、ロ軍精鋭部隊の第3自動車化狙撃師団、第74親衛自動車化狙撃旅団、第76近衛空挺師団がクレミンナ周辺で戦闘中だという。ロ軍もクレミンア防衛に最大限の兵力で対応しているようだ。
ウ軍は、スバトボへも一歩一歩前進しているが、ロ軍が塹壕を多重につくり、かつ攻撃してくるので、この排除で時間が遅れているようであるが、確実に前進して、スヴトボから10kmのピドクイチャンスク村を奪還した。
もう1つ、クピャンスク北東部のタビルジャンカ周辺を奪還した。数日前にロ軍が集結していたが、スバトボへ移動したことで、この地域にロ軍がいなくなっていた。それを偵察隊が知り、奪還した。
ヘルソン州・ザポリージャ州
ロ軍は、各戦線で大損害を出している代償なのか、ヘルソン市の住宅地を激しく砲撃中で、民間人多数が被害にあっている。
親ロ派でヘルソン州占領管理局長のサルドは12月27日、ロシア非常事態省が2022年にヘルソン州から15万人の親ロ派住民を避難させたと述べたが、これでウクライナには、ロシア系住民がいなくなったようである。戦後のウクライナが自由主義国になることに抵抗する国民がいなくなる。
ヘルソン州にいたロ軍空挺部隊をルハンシク州に再配置したが、ヘルソン州が手薄になってきたようだ。ウ軍の攻撃はロ軍の手薄な地域で始まる可能性が高いが、大丈夫なのであろうか？
そして、ウ軍がタイトべ（マリウポリの西75km）とノヴォビロゼリフカ（メリトポリの北西約57km）近郊のロ軍施設をHIMARSで攻撃して、FSB職員15名を含む、100人のロ軍関係者を死傷させたようだ。
このため、ルハンシク州、ドネツク州、ザポリージャ州の占領地域の病院に毎日数百～1,000人以上のロ軍負傷兵が搬送されて、ロ軍でも戦死者より負傷者が多いようだ。このため、民間病院も接収されて、軍事病院になっている。戦死者の3倍程度は負傷者がいるので、30万人程度の負傷兵がいるはず。とすると、戦線離脱の兵員数は40万人レベルになる。
このためであろうか、ザポリージャ州で、ロ軍の200人の集団脱走が起きて、その対応でFSBが駆り出されている。武装した脱走兵は危険である。徐々にロ軍の崩壊が迫っている。それを防止できない。
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ロシア・ウクライナの状況
プーチンは、「国民の99.9％は、国のためなら喜んですべてを犠牲にするだろう」と述べている。人海戦術しか手がなくなり、犠牲者がどんどん増えているが、それを正当化するようである。
そして、予備役が200万人もいるので、国家総動員を掛ける準備をしている可能性がある。
ロシア正教会は、「戦う人は勇敢に戦え！死ぬなら戦死して天国に行け！戦争で死ぬことはどんな死に方より優れているのだ！最高の死に方だよ！」と言うが、司祭の前線への派遣はしないようにプーチンに依頼している。
また、ラブロフ外相は、「ウクライナは降伏する必要がある」と発言。「さもなくば戦争は継続する」とし、戦争という言葉を用いた。とうとう、特別軍事作戦から戦争に切り替えるようであり、その上で国家総動員令の発令になるのであろう。
今まで、インフラ攻撃しか効果がなかったが、この中心的な空軍基地も空爆された。ウ軍は、エンゲルス空軍基地を再度、TU-141で攻撃して、Tu-95MSを5機損傷させ、ロ空軍兵17名殺害、負傷者26名で、うち3名が重傷であり、管制塔も破壊した。このため、急遽、6機のTu-95を5,400km離れた極東のウクラインカ空軍基地に移動させた。
この攻撃で、ウクライナのインフラ攻撃を準備していたが、それができなかった。しかし、インフラ攻撃があるとウ軍は警戒していた。
案の定、29日、夜間の自爆ドローン攻撃を受けて、ロシアが「カスピ海上空の戦略航空機と黒海の艦船から発射された空と海の巡航ミサイル69発とシャヘド136の23機」でウクライナを攻撃した。この内、防空部隊はミサイル54発とシャヘド16機を撃墜したが、残りは着弾したようで、不発弾もあるようだ。しかし、撃墜率は76％に落ちている。
キーウとその地域では、首都の4割の18万人に対し、緊急停電が実施されている。16発のミサイルは、すべて撃墜されたが、残骸は首都圏の産業施設や住宅に被害を与えた。
リヴィウ州では、リヴィウの90％で緊急停電を実施して、水にも問題があるが、着弾の報告はない。イワノフランキフスク地方では、民家への着弾あり。またインフラにも被害が出ている。
ハリキウ州では、重要なインフラに4発が着弾し、電気と水が停止。オデッサ州では、21発のミサイルが命中し、エネルギー施設も損傷し、水と電気に問題が出て、破片が住宅の建物を損傷した。
スミ、ビニツァ、ジトーミル、ポルタヴァ、ミコライフ、テルノピル、チェルニヒフでは、ミサイルの迎撃成功で着弾の報告なし。
このように、ウクライナでの防空能力にバラツキがあり、地域差が出ている。特に強化が必要なのがオデッサなのであろう。
そして、30日は、南東部と北部にシャヘド16機全機を撃墜したが、31日もロ軍は大規模ミサイル攻撃を実施し、キーウの中心部のホテルが着弾して、1人死亡、朝日新聞関田航記者を含む20人負傷した。同じ場所にいた朝日新聞の国末記者は無事。
逆に、ベラルーシのブレスト地域に、巡航ミサイル迎撃のウ軍S300防空ミサイルが飛び、それをベラルーシ軍は迎撃に成功して、被害はなし。ベラルーシの方向から巡航ミサイル飛ばしたことによるようだ。ロ軍がベラルーシを参戦させる目的で、わざとやったようである。
もし、ベラルーシからキーウに向けて攻撃があったとしても、ロ軍は3万の兵士を投入する可能性があるという。ウ軍もこの攻撃に対応する強力な部隊を展開しているので、撃退するという。
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そして、ロ軍エンゲルス空軍基地のS300防空ミサイルは29日に作動して、自軍のSu-27戦闘機を撃墜した。S300を配備したら、今度は誤動作したようである。敵味方の識別装置の異常である。
また、シベリアの首都と呼ばれるノヴォシビルスクの倉庫で爆発後2,000平方メートルの大規模火災が発生した。原因不明の火災がロシア国内で頻発しているが、反政府勢力かウ軍破壊工作員の仕業でしょうかね。
ノボチェルカスクでロ軍150師団軍事基地の新兵舎が大炎上であるが、動員兵3人が給与支払いがないことを腹を立てて、放火したようである。ロ軍兵に無給で命を捨てろということのようだ。しかし、不満から火災が発生することになる。
それに輪をかけて、ロシア国内でも経済がおかしくなってきた。ロシアの銀行ATMから札束が消えて、使用不能になっている。このため、多くのロシア人がお金を下ろせないようであり、ATMには、長い列ができている。
銀行の破綻が起きているが、戦時中であり、破綻を隠しているようである。
ロシア財政赤字は、予算の3兆ルーブルを超える可能性があると、シルアノフ財務相は述べているので、ロシア経済が破綻寸前でなのであろう。
このため、戦争反対や非協力、海外に逃げ出したエリート層の資産を没収して、戦費に充てるようである。
敗戦国は、どうしても精神的な支柱が欲しくて、神がかりになるが、メドベーシェフ前大統領も2023年の予言として「2023年は独仏戦争になり、米国では内戦が勃発する。石油価格は1バレル150ドルに跳ね上がり、英がEUに再加盟した後EUは崩壊する」という。平時では精神的におかしいと思われるが、敗戦が迫り、精神的強迫で、このようなことも出てくるのであろう。
というように、敗戦寸前国の様相が色濃く出てきたようである。
このため、中ロ首脳会談で、プーチンは、冒頭で習氏に「われわれはロシアと中国との軍事協力の強化を目指している」と言ったが、習近平主席は、協力が政治的交流に限定されると述べたようだ。
中国からの弾薬・兵器の提供はないようであり、人海戦術を継続するために、2023年前半には、2次動員令が必要になるようだ。
なお、国際戦略コラムWEB上に、動画をUPしました。地図等もあり、現状がわかると思います。
その他の状況
セルビアは、セルビア系住民の保護を図るという名目で、コソボへの侵攻作戦を開始する可能性があり、緊張が走っている。セルビアもロシアの真似をして、他国に侵攻するようである。
もう1つ、ロ軍がいる「沿ドニエストル共和国」からの攻撃がモルトバにあってもおかしくない状況であり、注意が必要である。
さあ、どうなりますか？
（『国際戦略コラム有料版』2023年1月2日号より一部抜粋、続きはご登録の上お楽しみください。初月無料です）
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