14日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は89.37ドル安の42051.06ドル、ナスダックは136.73ポイント高の19146.81で取引を終了した。貿易協議や減税案の進展を好感した買いに、寄り付き後、上昇。その後、年内の利下げ期待の後退や長期金利の上昇を警戒し、ダウは下落に転じた。一方、エヌビディアなど半導体は引き続き買われ、ナスダックは終日堅調に推移し、主要指数は高安まちまちで終了した。
米株式市場の動向を横目に、15日の日経平均は295.77円安の37832.36円と続落して取引を開始した。日経平均は4月7日から終値ベースで7000円近く上昇した水準にあることから、利益確定売りや戻り待ちの売りが先行。為替の円高推移も影響した。また、5月中旬以降に行われるとされる関税を巡る3回目の日米通商交渉お状況を見極めたいとして、積極的な買いを手控える向きもあった。
大引けの日経平均は前日比372.62円安（－0.98％）の37755.51円となった。東証プライム市場の売買高は20億2594万株。売買代金は4兆7778億円。業種別では、輸送用機器、その他製品、証券・商品先物、保険、銀行などが下落した一方、海運、繊維、陸運、食料品、小売などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は29.9％、対して値下がり銘柄は67.2％となっている。
日経平均では、ディスコや、アドバンテスト、レーザーテックなどの半導体関連株のほか、ソニーグループ、トヨタ自動車、フジクラ、IHIなどが下落した。後場入り後は決算が嫌気されて第一生命HDが売られた。このほか、前期は一転減益決算で今期も2ケタ減益見通しとなったGENOVAが急落、GMOインターネット、シンクロ・フード、イー・ギャランティなどが値下がり率上位となった。
一方、川崎汽船、商船三井などの海運株が堅調に推移。また、太陽誘電、長谷工コーポ、三菱重工業、京成電鉄などが上昇した。そのほか、今期大幅増益見通しや自社株買いを発表したUTグループが急騰、ラサ工業、メドピア、ジェイエイシーリクルートメントなどが値上がり率上位となった。