前日2日の米国株式市場は小幅に上昇。米中貿易摩擦の悪化懸念やトランプ大統領が鉄鋼とアルミニウムの関税引き上げを発表したことが嫌気されたほか、5月ISM製造業景況指数が予想を下回ったことで下げ幅を拡大する場面もあったが、ナスダックは半導体銘柄の上昇に支えられプラス圏で推移。トランプ大統領と中国の習近平国家主席が週内にも電話会談を行う可能性があると伝わるとダウ平均もプラス圏に浮上した。
米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の上昇が東京市場でも半導体関連株の株価支援要因となったほか、日経平均は昨日までの続落で900円を超す下げとなったことから押し目待ちの買いも入りやすかった。ただ、前引けにかけて上げ幅を縮小する動きを見せると、後場に入っても冴えない値動きが続いて取引終盤にマイナス圏に転落した。米関税政策を巡る不透明感が引き続き強いなか、今夜のパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の講演のほか、4月の米雇用動態調査（JOLTS）が発表されることもあり、様子見ムードが強まった可能性がある。手掛かり材料に乏しい中で、終盤は買い手の乏しい展開となった。
大引けの日経平均は前日比23.86円安の37446.81円となった。東証プライム市場の売買高は16億6704万株、売買代金は4兆107億円だった。セクターでは、電気・ガス業、医薬品、卸売業などが下落した一方で、鉱業、機械、海運業などが上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は34％、対して値下がり銘柄は61％となっている。
個別では、三井住友や三菱UFJなどの金融株、三菱商事や伊藤忠商事など一部の商社株が軟調に推移。また、リクルートHD、フジクラ、トヨタ自動車、日立、サンリオ、第一三共、KDDIなどが下落した。そのほか、5月の松屋銀座店の売上高は一段と減収率が拡大した松屋が下落、日本ヒューム、アドウェイズ、JCRファーマなどが値下がり率上位となった。
一方、ディスコやアドバンテスト、レーザーテックなどの半導体関連株のほか、三菱重工業、IHI、ソニーグループ、ソフトバンクグループ、三菱電機、NTTなどが上昇した。ほか、今期の2ケタ営業増益・増配見通しを好感した伊藤園が急騰、沖電気工業、内田洋行、ソシオネクストなどが値上がり率上位となった。