前日3日の米国株式市場は続伸。取引開始前に伝わったOECD（経済協力開発機構）による世界やアメリカの成長率見通しの引き下げが重しとなったが、関税交渉を巡って週内にも米中首脳による直接対話が予定される中、協議の進展期待が相場を下支えした。その後ダウ、ナスダックは揃ってプラス圏で堅調に推移、ナスダックは引き続きエヌビディア（NVDA）など半導体株がけん引した。堅調に推移した米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。朝方に高値を付けた後は上値の重い展開となったが、上げ幅を縮小する動きも乏しく横ばいで推移した。フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の上昇が東京市場で半導体関連株の支援要因となったほか、外為市場で円安・ドル高に振れたことも輸出株などの下支えとなった。また、日経平均は前日までの3営業日で1000円近く下落しており、自律反発狙いの買いが続いた。ただ、トランプ米政権の通商政策に対する不透明感が引き続き意識されるなか、積極的に上値を追う動きは乏しかった。
大引けの日経平均は前日比300.64円高の37747.45円となった。東証プライム市場の売買高は16億2762万株、売買代金は4兆854億円だった。セクターでは、その他製品、石油・石炭製品、パルプ・紙などが上昇した一方で、ゴム製品、不動産業、金属製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は62％、対して値下がり銘柄は33％となっている。
個別では、ディスコやアドバンテスト、東エレクなどの半導体関連株、三井住友FGや三菱UFJFGなどの金融株などが堅調に推移。また、三菱重工業、IHI、任天堂、ソニーグループ、ソフトバンクグループ、ファーストリテなどが上昇した。ほか、5月既存店増収率の拡大を高評価されたTOKYO BASEが急騰、双葉電子工業、ジャパンディスプレイ、オープングループなどが値上がり率上位となった。
一方、NTTやKDDIなどの通信株のほか、レーザーテック、川崎重工業、伊藤忠、ソシオネクスト、ホンダ、などが下落した。そのほか、トヨタグループによるTOB価格にサヤ寄せとなった豊田自動織機が急落、クレハ、M&A総研ホールディングス、gumiなどが値下がり率上位となった。