前週末6日の米国市場は堅調に推移。雇用統計で雇用の伸びが減速するも予想を上回ったため景気への悲観的見方が後退した。また、テスラの反発やトランプ大統領が米中通商交渉再開を発表すると、投資家心理改善で主要株価指数は終日堅調に推移した。9日の日経平均は前営業日比287.10円高の38028.71円と続伸でスタート。朝方に高値を付けると、その後は38100円台でもみ合う展開となった。前週末の5月米雇用統計の結果を受けて国内の投資家心理も改善した。また、5回目の日米関税協議については議論進展とする一方、「一致点は見いだせていない」と赤沢経財相が語っているが、米中の閣僚級通商協議がロンドンで9日に開催されると伝わっており、米中貿易摩擦が和らぐとの期待感が浮上。為替市場で円安・ドル高基調で推移したことも追い風となった。ただ、利益確定売りも出て上値が重くなる中、直近の株高で日本株の割高感も意識され始めているようで一段高にはつながらなかった。
大引けの日経平均は前日比346.96円高の38088.57円となった。東証プライム市場の売買高は13億4745万株、売買代金は3兆4616億円だった。業種別では、医薬品、その他製品、銀行業が上昇した一方で、パルプ・紙、鉄鋼、金属製品が下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は50％、対して値下がり銘柄は45％となっている。
個別では、レーザーテックやディスコ、アドバンテなど一部の半導体関連株、三菱UFJFGや三井住友FGなどの金融株が堅調に推移。また、任天堂、日立、ソフトバンクグループ、ファーストリテ、川崎重工業、サンリオなどが上昇した。そのほか、5月既存店好調や決算受けたあく抜け感が広がったエターナルGが大幅高、フジ・コーポレーション、エイチーム、テラスカイなどが値上がり率上位となった。
一方、三菱商事、三菱重工業、メルカリ、トヨタ自動車、良品計画などが下落した。ほか、好決算発表も出尽くし感が強まる展開となったカナモトが急落、井関農機、双葉電子工業、メドピアなどが値下がり率上位となった。