日経平均は反発。359.14円高の38193.39円（出来高概算7億4354万株）で前場の取引を終えている。
前週末13日の米国市場でダウ平均は769.83ドル安の42197.79ドル、ナスダックは255.65ポイント安の19406.83で取引を終了。イスラエルのイラン空爆を受け中東情勢悪化を警戒した売りが加速。その後、ミシガン大消費者信頼感指数の改善や期待インフレ率の低下を好感し、売りが一段落したが、中盤にかけ、イランによるイスラエル報復ミサイル攻撃開始を受けて再び売りが加速した。イスラエルが市民を対象にしたイランの報復攻撃を「レッドラインを超えた」と非難したため状況悪化を警戒し、終盤にかけ下げ幅を拡大。
米株式市場の動向を横目に、6月16日の日経平均は前営業日比222.61円高の38056.86円と反発でスタートした。中東情勢を巡る警戒感は依然として残るものの、為替も朝方から円安方向に振れている他、トランプ米大統領がG7サミット期間中に新たな貿易合意を結ぶ可能性を示唆したと伝わるなか、リバウンド狙いの買いも入っているとみられる。ただ、買い一巡後は上値重く、前場の指数は高値圏でもみ合う展開となった。
個別では、アドバンテやディスコ、東エレクなどの半導体関連株が堅調に推移。また、三菱重工業、IHI、ソフトバンクグループ、任天堂、トヨタ自動車、ファーストリテなどが上昇した。そのほか、第1四半期大幅増益で業績予想を上方修正した丹青社が急騰、アクシージア、ネオジャパン、アステリアなどが値上がり率上位となった。
一方、ルネサスエレクトロニクス、キーエンス、ソニーグループ、サンリオなどが下落した。ほか、大幅な業績下方修正がネガティブインパクトとなったLink-U グループ、今期の大幅減益見通しをネガティブ視された日本ハウスHDが急落。フリービット、エイチ・アイ・エスなども値下がり率上位となった。
業種別では、鉄鋼、海運業、非鉄金属が上昇した一方で、石油・石炭製品、精密機器、空運業が下落した。
後場の日経平均は堅調な値動きが続きそうだ。中東情勢の先行きを懸念した売りが限定的となる中、前週末の下落に対する買い戻しの動きや円安を好感する動きが継続する可能性がある。また、株主総会の集中日が接近する状況下、株主還元策などに対する期待感から売り手控えムードなども強まりやすいタイミングともいえる。ただ、今週は日米金融政策の決定が控えているほか、日米通商交渉の行方、中東情勢の見極めから積極的に買い進む動きも想定しづらく、後場も上値の重い展開が続くか注目しておきたい。