前日17日の米国株式市場は反落。中東情勢の悪化懸念が再燃するなか、中盤にかけてトランプ大統領が国家安全保障チームとの会合を開催すると報じられると、イスラエル、イラン戦への軍の関与の可能性などが警戒されて原油高などに連れて売りに拍車がかかった。終盤にかけても中東緊迫化を警戒する売りが続き下げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は172.58円安の38364.16円と3日ぶり反落して取引を開始した。昨日の米株式市場で主要指数が下落したことに加え、日経平均は昨日までの続伸で700円を超す上げとなったことから利益確定売りも出やすかった。ただ、朝方の売り一巡後は買い手優位の状況が続き、指数は早々にプラス圏に浮上、後場始めまでじりじりと上げ幅を広げた。その後はやや上値の重い値動きとなったが高値圏での推移が続き、結果的に高値引けで取引を終了した。日銀が追加利上げを急がないとの見方を示したことが買い安心感につながり、外為市場で円安基調が続いたことも輸出株などの支えとなった。テクニカル面でも直近上値抵抗帯として意識されていた38500円付近を上抜けたこともポジティブに捉えられた可能性もある。
大引けの日経平均は前日比348.41円高の38885.15円となった。東証プライム市場の売買高は16億2632万株、売買代金は4兆541億円だった。業種別では、その他製品、パルプ・紙、証券・商品先物取引業が上昇した一方で、鉄鋼、海運業、機械が下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は67.1％、対して値下がり銘柄は28.3％となっている。
個別では、アドバンテやレーザーテック、ディスコなどの一部の半導体関連株が堅調に推移。また、ファーストリテ、ソニーグループ、日立、リクルートHD、任天堂、キーエンス、トヨタ自動車、サンリオ、東京電力HDなどが上昇した。そのほか、高水準の自社株買い実施を発表した日清オイリオグループが急騰、アステリア、アドバンスクリエイト、カルタHD、などが値上がり率上位となった。
一方、日本郵船や商船三井など一部の海運株が軟調に推移。また、三井住友FG、フジクラ、川崎重工業、三菱重工業、IHI、日本製鉄、ソシオネクストなどが軟調に推移した。ほか、ミガロホールディングス、gumi、ジェイ・エス・ビーなどが値下がり率上位となった。