前日19日の米国株式市場は休場。欧州主要市場は、英FTSETM100が0.58％安、独DAXが1.12％安、仏CAC40が1.34％安となった。昨日の米株式市場が休場で手掛かり材料に乏しい中、20日の日経平均は16.09円安の38472.25円と続落して取引を開始した。指数は朝方にプラス圏に浮上したが、上げ幅は限定的で前場中ごろにマイナス圏に転落した。後場始めにプラス圏に浮上するも買いは続かず、その後は前日終値付近でもみ合う展開となり、終盤に38400円手前まで値を下げた。欧州市場で主要株価指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなったほか、中東情勢の緊迫化が引き続き懸念材料となった。また、昨日の日経平均が安値引けとなったことからやや慎重姿勢が台頭。週末要因も相まって、ひとまず利益確定売りを優先させる投資家が増えた可能性もあろう。ただ、半導体関連株への物色が指数を下支えして下げ幅は限定的となった。
大引けの日経平均は前日比85.11円安の38403.23円となった。東証プライム市場の売買高は27億7289万株、売買代金は6兆6964億円だった。業種別では、その他製品、保険業、鉱業が下落した一方で、パルプ・紙、海運業が上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は27.6％、対して値下がり銘柄は69.1％となっている。
個別では、フジクラ、リクルートHD、任天堂、三井住友FG、三菱重工業、トヨタ自動車、サンリオ、ファーストリテ、キーエンス、IHI、ソニーグループなどが軟調に推移した。ほか、イーレックス、ミガロホールディングス、電気興業などが値下がり率上位となった。
一方、アドバンテやレーザーテック、ディスコなどの一部の半導体関連株のほか、ソシオネクスト、日本郵船、ソフトバンクグループ、三菱UFJFG、伊藤忠などが上昇した。そのほか、ソニーセミコンのCMOSセンサー拡大見通しを受けて物色が向かったインターアクションが急騰、大幸薬品、中国塗料、キオクシアホールディングス、などが値上がり率上位となった。