日経平均は反発。366.21円高の41020.91円（出来高概算9億2770万株）で前場の取引を終えている。
前日30日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は171.71ドル安の44461.28ドル、ナスダックは31.39ポイント高の21129.68で取引を終了した。ADP雇用統計や4-6月期四半期国内総生産（GDP）が予想を上回ったことが好感され、相場は堅調に推移すると見られていた。しかし、連邦準備制度理事会（FRB）がFOMCで予想通り政策金利据え置きを決定、声明やパウエル議長発言で次回会合での利下げが示唆されず早期の利下げ期待後退で相場は下落に転じ、主要指数は高安まちまちで終了した。
米国市場を横目に、日経平均は38.30円高の40693.00円と5日ぶり反発して取引を開始した。昨日までの4日続落で1100円を超す下げとなったことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。さらに、国内主要企業の4-6月期決算発表が佳境となっており、好業績・好決算銘柄への物色意欲が引き続き株価下支え要因となった。一方、東証プライム市場の騰落レシオ（25日ベース）は126.98％と5日連続で過熱ラインとされる120％を上回っており、引き続き短期的な過熱感も意識されたものの、前場を通して小幅上昇を続ける展開となった。
個別では、ディスコ、フジクラ、レーザーテックなどの半導体関連株が堅調に推移。また、ソフトバンクG、東エレク、古河電工、サンリオ、IHI、ソシオネクスト、アステラス製薬などが上昇した。ほか、前日の国際海底ケーブル共同建設への参画発表が好感されたipsが大幅高、さくらインターネット、ノジマ、東洋エンジニアリングなどが値上がり率上位となった。
一方、トヨタ自動車、ホンダなどの自動車関連株が軟調に推移。また、アドバンテスト、良品計画、東京電力HD、富士通、武田薬、任天堂などが下落した。ほか、JCRファーマ、アンリツ、AREホールディングスなどが値下がり率上位となった。
業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、保険業などが値上がり率上位、その他製品、輸送用機器、ゴム製品などが値下がり率上位に並んでいる。
後場の日経平均は堅調な値動きとなりそうだ。円安進行を背景に先物買いが優勢となり、輸出関連や電子部品株を中心に買いが広がっている。米株先物も堅調に推移しており、東京市場の追い風となろう。引き続きリスク許容度の高い短期筋による先物中心の物色が続き、大型株を軸に上値追いの動きが想定される。日銀・金融政策決定会合の結果を控えた持ち高調整の売りが表面化しづらい状況にあるため、主力株の出遅れ銘柄や好決算銘柄への物色がさらに強まる見方もあり、日経平均が上昇基調を維持する展開が予想される。