日経平均は反落。155.16円安の40914.66円（出来高概算11億2271万株）で前場の取引を終えている。
前日7月31日の米国株式市場は下落。ダウ平均は330.30ドル安の44130.98ドル、ナスダックは7.22ポイント安の21122.45で取引を終了した。良好なハイテク決算を好感し、寄り付き後、上昇。その後、1日の高関税発動を控えた警戒感が強まったほか、トランプ大統領が製薬会社に対し値下げを要求する書簡を送付したことを明かにすると製薬関連株が売られ相場の重しとなり、ダウは大きく下落に転じた。終盤にかけナスダックも下落に転じ取引を終えた。
米株市場を横目に、本日の日経平均は39.98円安の41029.84円と反落して取引を開始した。昨日の東京市場の取引終了後に、東エレクの業績予想下方修正、ソシオネクストの第1四半期大幅営業減益が発表されたこともあり、今日の東京市場で半導体関連株の株価押し下げ要因となった。一方、外為市場が円安・ドル高となったことや、4-6月期決算発表を迎える国内主要企業の好業績・好決算銘柄への物色意欲が下支えとなり、前場引けにかけて下げ幅を縮小した。
個別では、ディスコ、アドバンテスト、フジクラ、レーザーテックなどの半導体関連株が軟調に推移。また、日立、ソフトバンクG、古河電工、みずほ、SCREENホールディングスなどが下落した。ほか、前日決算の営業利益と配当見通しの大幅な下方修正が嫌気された東エレクが大幅安、デジタルアーツ、ソシオネクスト、アルビスなどが値下がり率上位となった。
一方、任天堂、コナミG、カプコンなどのゲーム関連株が堅調に推移。また、日本たばこ産業、良品計画、東京電力ＨＤ、トヨタ自動車、キーエンス、三菱電機などが上昇した。ほか、システナ、富士電機、日本調剤などが値上がり率上位となった。
業種別では、電気機器、銀行業、倉庫・運輸関連業などが値下がり率上位、電気・ガス業、金属製品、建設業などが値上がり率上位に並んでいる。
後場の日経平均は半導体関連株を中心に売り優勢の流れが続く展開になりそうだ。東エレクをはじめとする主力半導体株の業績下方修正が市場心理を冷やしており、値がさ株全般に軟調な値動きが波及している。一方で、為替の円安基調が輸出関連株には下支え要因となり、国内主要企業の好決算銘柄には一定の買いも観測されるだろう。とはいえ、利食い圧力や米国市場の弱含みも重しとなり、方向感に乏しい値動きが続くことが想定される。全体として慎重な投資姿勢が続き、個別材料を手掛かりとした物色が中心となろう。