5日の日経平均は3営業日ぶりに反発。258.84円高の40549.54円（出来高概算21億3000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株が買われ、主要株価指数が大幅に上昇したことが支援材料になった。前場中盤に40600円台を回復した後に40421.88円まで上げ幅を縮める場面もみられたが、その後はこう着ながらも40500円～40600円辺りでの底堅い値動きが続き、後場の取引開始直後には40649.38円まで上げ幅を広げた。後場に入り円相場が1ドル＝147円台前半へ円高が一服したことが投資マインドをやや上向かせたほか、好決算銘柄などへの物色は活発だった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、水産農林、電気ガス、証券商品先物など30業種が上昇。一方、海運、倉庫運輸、小売が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG、KDDI、コナミG、TDKが堅調だった半面、ファーストリテ、東エレク、良品計画、ニトリHDが軟化した。
前日の米国市場では早期の利下げ観測が強まり、買いが優勢となった。東京市場も米株高の流れを受けて、幅広い銘柄に買いが先行して始まった。指数インパクトの大きい東エレクが弱含みで推移しており、ややセンチメントを冷ます形になったほか、決算発表が本格化するなかで結果を見極めたいとする模様眺めムードも強い。ザラ場に決算を発表した三菱重が上場来高値を更新したほか、マツダも買われた一方で、クボタは下方修正が嫌気されており、先回り的な売買は入りにくい。
日経平均は3営業日ぶりに反発したものの、直近の下げの反動であり、相場の流れが大きく変わったわけではないだろう。米国の利下げ期待が相場を支える要因の一つになっているが、関税政策の影響への警戒感も拭えていない。米国の物価統計には引き続き警戒が必要だろう。国内では決算発表が本格化しているが、本格的に関税の影響が顕在化するのはこれからであり、中間決算をみるまでは業績を見極めたいところでもあろう。