前日5日の米国株式市場は反落。ISM非製造業指数の鈍化が景気への懸念を強め、企業コストの上昇とトランプ政権の対中関税圧力が重荷となった。半面、潜在的なFRBの利下げ期待と企業決算の好調が深刻な調整を抑える結果となった。米国市場を横目に、本日の東京市場は続伸。米株の調整を受けて寄付きから軟調にスタートしたものの、為替が円安方向へ振れたことで輸出関連が支えられ、11時にかけて持ち直した。ドル円は概ね147円台で推移しており、為替の安定感が市場心理を支援した形だ。しかしその後は決算を発表した個別銘柄の売買が中心となり相場の方向感は乏しく、大引けまで横ばいに推移した。
大引けの日経平均は前日比245.32円高の40794.86円となった。東証プライム市場の売買高は22億8761万株、売買代金は5兆4275億円だった。業種別では、不動産業、建設業、鉱業などが値上がり率上位、その他の業種も軒並み上昇しサービス業のみ下落となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は78.7％、対して値下がり銘柄は18.0％となっている。
個別では、トヨタ自動車、ホンダなどの自動車関連が堅調に推移。また、ソフトバンクグループ、東京電力HD、フジクラ、任天堂、ソニーグループ、三菱商事などが上昇した。ほか、米ブルームバーグによる非公開化検討報道が好感された養命酒が大幅高、ティラド、ダイヘン、ユニチカなどが値上がり率上位となった。
一方、ディスコや東エレク、レーザーテックなどの半導体関連が軟調に推移。また、IHI、リクルートHD、メルカリ、キーエンス、NTT、ルネサスEなどが下落した。ほか、アドウェイズ、ヨコオ、オークマなどが値下がり率上位となった。