7日の日本株市場は、こう着ながらも底堅さが意識される相場展開になりそうだ。6日の米国市場はNYダウが81ドル高、ナスダックは252ポイント高だった。アップルやマクドナルドの上昇が牽引する形になった。また、ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁や米連邦準備理事会（FRB）のクック理事が、利下げを支持する可能性を示唆したことが材料視された。シカゴ日経225先物は大阪比45円高の40855円。円相場は1ドル＝147円20銭台で推移している。
シカゴ先物にサヤ寄せする形で、小動きで始まることになりそうだ。アップルは国内生産を拡大するため1000億ドルの追加投資計画を発表した。トランプ米大統領は半導体チップや半導体には約100％の関税を課す方針を示す一方で、アップルのように国内で生産している企業については関税を行わないと述べている。米国に生産拠点を有している企業へは買い戻しの動きが意識されそうである。
また、赤沢亮正経済再生相は自動車関税について、ラトニック米商務長官と会談した。自動車関税の引き下げを速やかに実施するよう求めたと報じられるなかで、引き続き早期引き下げへの期待が高まるかが注目される。ホンダは昨夕の決算で減益ながらも通期計画を上方修正した。本日はトヨタが決算を発表することで、自動車株へのアク抜けにつながるかが注目されよう。
日経平均株価はこう着ながらも25日線が支持線として意識されるなか、ボリンジャーバンドの+1σ（40922円）に接近してきた。同バンドでは戻り待ちの売りも意識されやすいだろうが、明確に上抜けてくるようだと売り方の買い戻しの動きが強まりそうである。物色としては決算を手掛かりとしたなかで、昨夕決算を発表したところでは、洋電機、TAC、奥村組、楽天銀行、アルプス技、クルーズ、メイコー、キューブシス、インテリW、ホンダなどが注目されよう。