前日6日の米国株式市場は反発。アップルが1000億ドル超の国内投資を発表するとの見通しが指数を牽引し、マクドナルドも既存店売上高の好調などが支えとなった。一方で、AMDやDisneyの株価には反応が鈍い銘柄も見られた。また、米ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁や連邦準備制度理事会（FRB）クック理事が利下げを支持する可能性を示唆したため一段高。終日堅調に推移し、終盤に上げ幅を拡大し、終了。米株式市場の動向を横目に、7日の日経平均は反落して取引を開始した。日米政府間で食い違う関税の説明やトランプ米大統領による半導体関税発言で投資家心理はやや悪化。ただ。為替市場ではドル・円が147円台前半で推移するなか、先物の上昇などを背景に買いが優勢となるとプラス圏に浮上、後場も上げ幅を維持し続けしたまま大引けを迎えた。
大引けの日経平均は前日比264.29円高の41059.15円となった。東証プライム市場の売買高は23億8244万株、売買代金は5兆6928億円だった。業種別では、電気・ガス業、倉庫・運輸関連業、銀行業などが値上がり率上位、輸送用機器、精密機器、ゴム製品が値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は62.9％、対して値下がり銘柄は33.5％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、フジクラ、アドバンテス、エムスリー、TDK、ソニーG、コナミG、KDDI、ダイキン、富士フイルム、バンナムHD、任天堂、資生堂、信越化、イオンなど幅広い銘柄が上昇。
一方、東エレク、中外薬、ディスコ、ホンダ、、第一三共、花王、オムロン、ルネサス、IHI、オリンパス、トレンド、デンソーなどが下落。