8日の日本株市場は、こう着ながらも底堅さが意識される相場展開が続きそうである。7日の米国市場はNYダウが224ドル安、ナスダックは73ポイント高だった。米連邦準備理事会（FRB）による9月の利下げ観測のほか、アップルや半導体関連の一角が買われ、上昇して始まった。ただし、NY連銀が公表した7月の期待インフレ率の上昇でインフレ上振れが意識されるなか、次第に売り優勢になった。米新規失業保険申請件数が予想を上回り、労働市場の鈍化を示すとして重荷になった。シカゴ日経225先物は大阪比90円高の41090円。円相場は1ドル＝147円00銭台で推移している。
シカゴ先物にサヤ寄せする形で、やや買い先行で始まることになりそうだ。トランプ米大統領は半導体チップや半導体には約100％の関税を課す方針を示していることで、東エレクなどの動向は引き続き注意する必要があるだろう。ただし、アップルのように国内で生産している企業については関税を行わないとしてエヌビディアなども買われており、サプライヤーなどには買いが入りやすいところである。
また、昨夕四半期決算を発表したソフトバンクGは、ADR（米国預託証券）で1.4％ほど上昇しており、日経平均株価を下支えすることが期待される。日経225先物は41000円近辺での底堅さがみられており、一時41340円まで買われる場面もみられた。3連休前で積極的な売買は手控えられる可能性があるものの、足元でリバウンド基調を継続するなか、売り方の買い戻しの動きが強まる可能性はあるだろう。
夏休みシーズンで市場参加者は限られてくるだろうが、決算発表は本日でピークを通過するため、機関投資家は動きやすくなりそうだ。関税の影響が大きい企業などは手掛けづらくさせそうだが、影響を受けない企業へは資金が向かいやすいだろう。なお、昨夕に決算を発表したところでは、東京海上、リコー、テルモ、オリックス、LIXIL、ライオン、長谷工、PHCHD、東海カーボ、三浦工などの動向が注目される。