前日7日の米国株式市場はダウ平均とS＆P500が反落した一方、ナスダックは最高値を更新して取引を終えた。背景には、新規失業保険申請件数の増加による雇用鈍化への懸念、インフレ見通しの上振れといった経済先行きへの警戒感があり、それでもテクノロジー株や利下げ期待がナスダックを支えた。ただし、ダウとS＆Pは景気敏感株の売りが優勢となり反落に至ったとの見方が強い。米株式市場の動向を横目に、8日の日経平均は続伸して取引を開始した。朝方は米株高や利下げ期待を背景に幅広い銘柄に買いが先行した。寄付き後は為替の円安傾向も追い風となり、特に輸出関連に買いが波及した。自動車をはじめとする米国との関税を巡る懸念が後退したことが投資家心理を改善させた。後場には高値の42,033.92円をつけ、その後はじり安となったが41800円台を維持し底堅さを見せた。
大引けの日経平均は前日比761.33円高の41820.48円となった。東証プライム市場の売買高は27億3959万株、売買代金は6兆7792億円だった。業種別では、ゴム製品、精密機器、その他製品などが値上がり率上位、繊維製品、医薬品、非鉄金属が値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は65.7％、対して値下がり銘柄は30.5％となっている。
個別では、ソフトバンクＧやファーストリテ、アドバンテス、テルモ、東エレク、ソニーＧ、リクルートＨＤ、ＫＤＤＩ、ニトリＨＤ、富士フイルム、ダイキン、トヨタ自、任天堂、コナミＧ、ＨＯＹＡが上昇している。
一方、中外薬やトレンド、フジクラ、古河電、資生堂、良品計画、ニコン、ディーエヌエー、クラレ、住友電、野村総合研究所、協和キリン、日揮ＨＤ、三井金などが下落している。