日経平均は大幅続伸。1029.19円高の42849.67円（出来高概算13億8595万株）で前場の取引を終えている。
11日の米国株式市場は反落。ダウ平均は200.52ドル安の43975.09ドル、ナスダックは64.62ポイント安の21385.40で取引を終了した。米中貿易政策の不透明感や、12日に発表予定の7月消費者物価指数（CPI）を控えた調整が広がったためとの見方が強い。
米株式市場の動向を横目に、12日の日経平均は277.84円高の42098.32円と続伸して取引を開始した。寄り付き直後から幅広い銘柄に買いが入り、年初来高値を上抜ける展開となった。米中の貿易協議進展への期待や、海外短期筋の先物買いなどが支えとなった。
個別では、アドバンテス、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、東エレク、KDDI、コナミG、フジクラ、バンナムHD、リクルートＨＤ、日東電、TDK、レーザーテク、ファナック、トヨタ、ディスコ、テルモなどが上昇。
一方、オリンパス、TOPPAN、任天堂、NXHD、花王、味の素、ニトリHD、協和キリン、アサヒ、７＆ｉＨＤ、SMC、出光興産、NECなどが下落。
業種別では、鉱業、銀行、情報・通信などが値上がり率上位、その他製品、水産・農林、陸運が値下がり率上位となった。
後場の日経平均株価は、堅調な展開となろう。足元の東京市場では、米CPIの発表前の期待感や米中関税協議の進展見通しが好材料となっている。ドル・円は底堅く推移しており、円安が輸出関連銘柄の支援要因となっている。需給面では、売り圧力の低下による買い戻しが一巡せず、後場も上値追いの動きが続く可能性がある。一方で、CPI結果次第では利下げ期待が揺らぎ、調整圧力が意識される場面も考えられるため、引き続き注視が必要である。