前日11日の米国株式市場は反落。米中貿易政策の不透明感や、12日に発表予定の7月消費者物価指数（CPI）を控えた調整が広がったためとの見方が強い。また米ドルが対主要通貨でドル高基調に推移し、一部輸出企業・グローバル企業の株価にネガティブに作用し、指数を押し下げた。米株式市場の動向を横目に、12日の日経平均は続伸して取引を開始した。寄り付き直後から幅広い銘柄に買いが入り、年初来高値を上抜けて1年1カ月ぶりに最高値更新した。米中の貿易協議進展への期待や、海外短期筋の先物買いなどが支えとなった。
大引けの日経平均は前日比897.69円高の42,718.17円となった。東証プライム市場の売買高は27億8177万株、売買代金は6兆8640億円だった。業種別では、鉱業、銀行業、情報・通信業などが値上がり率上位、その他製品、石油・石炭、パルプ・紙などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は59.4％、対して値下がり銘柄は36.9％となっている。
個別では、アドバンテス、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、東エレク、KDDI、コナミG、フジクラ、バンナムHD、リクルートＨＤ、日東電、TDK、レーザーテク、ファナック、トヨタ、ディスコなどが上昇。
一方、オリンパス、TOPPAN、任天堂、NXHD、花王、味の素、ニトリHD、協和キリン、７＆ｉＨＤ、SMC、出光興産、NECなどが下落。