日経平均は反落。548.04円安の42726.63円（出来高概算10億7707万株）で前場の取引を終えている。
13日の米国株式市場は。ダウ平均は463.66ドル高の44922.27ドル、ナスダックは31.24ポイント高の21713.14で取引を終えた。Ｓ＆Ｐ500とナスダックが2日連続で最高値を更新し、金利低下と利下げ期待が買いを後押しした。ベッセント米財務長官が9月に0.5％の利下げ可能性に言及し、長期金利低下が好感されたとの見方が広がった。
米株式市場の動向を横目に、14日の日経平均は145.49円安の43129.18円と反落して取引を開始した。寄付き後は戻りを試す動きとなり、銀行など内需関連に買いが入る場面があった。ただし半導体や輸出関連に対する警戒感も根強く、相場全体は方向感に欠ける展開となった。需給面では、先物主導の買い戻しと、利益確定売りが拮抗し、取引は概してもみ合いとなっている。
個別では、ソフトバンクＧ、ネクソン、ニトリＨＤ、信越化、エムスリー、レーザーテク、シチズン、クラレ、オリックス、ＯＬＣ、富士フイルム、野村総合研究所、三菱ＵＦＪ、日産化、ＥＮＥＯＳなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテス、ファーストリテ、東エレク、リクルートＨＤ、ＫＤＤＩ、テルモ、ＴＤＫ、バンナムＨＤ、日東電、豊田通商、コナミＧ、ＨＯＹＡ、トヨタ、ソニーＧ、京セラなどの銘柄が下落。
業種別では、石油・石炭製品や電気・ガス業がプラス圏で堅調に推移した一方、機械、電気機器、輸送用機器、精密機器など主力製造業が軟調に推移した点が目立つ。
後場の日経平均株価は、反落基調ながら底堅さが意識されよう。為替では、円相場がやや円高方向に振れているものの、大きな変動が見られず、輸出関連への影響は限定的との見方もある。需給面では、午前の戻りを背景に利益確定売りの勢いが強まる可能性がある一方、先物主導の買戻しによる底堅さが示される可能性もある。総じて、短期的な売買交錯の中で中期トレンドの確認が鍵となろう。