前日13日の米国株式市場は続伸。Ｓ＆Ｐ500とナスダックが2日連続で最高値を更新し、金利低下と利下げ期待が買いを後押しした。ベッセント米財務長官が9月に0.5％の利下げ可能性に言及し、長期金利低下が好感されたとの見方が広がった。米株式市場の動向を横目に、14日の日経平均は反落して取引を開始した。寄付き後は戻りを試す動きとなり、銀行など内需関連に買いが入る場面があった。ただし半導体や輸出関連に対する警戒感も根強く、相場全体は方向感に欠ける展開となった。後場は下げ止まり底堅さを見せるも、相場はこう着しさえない値動きのまま大引けとなった。
大引けの日経平均は前日比625.41円安の42649.26円となった。東証プライム市場の売買高は20億5962万株、売買代金は5兆4482億円だった。業種別では、機械、卸売業、輸送用機器などが値下がり率上位、銀行業、電気・ガス業、情報・通信業などが値上がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は28.0％、対して値下がり銘柄は68.3％となっている。
個別では、アドバンテス、ファーストリテ、東エレク、リクルートＨＤ、ＫＤＤＩ、テルモ、ＴＤＫ、バンナムＨＤ、日東電、豊田通商、コナミＧ、ＨＯＹＡ、トヨタ、ソニーＧ、京セラなどの銘柄が下落。
一方、ソフトバンクＧ、ネクソン、ニトリＨＤ、信越化、エムスリー、レーザーテク、シチズン、クラレ、オリックス、ＯＬＣ、野村総合研究所、三菱ＵＦＪ、日産化、ＥＮＥＯＳなどの銘柄が上昇。