日経平均は反発。387.20円高の43036.46円（出来高概算10億7238万株）で前場の取引を終えている。
14日の米国株式市場は小幅安となった。ダウ平均は11.01ドル安の44911.26ドル、ナスダックは2.47ポイント安の21710.67で取引を終了した。生産者物価指数（PPI）が3年ぶり大幅な伸びとなったため、大幅利下げ期待が後退した。終日軟調に推移も、利下げ軌道は変わらずとの見方やアマゾンなどのハイテクが強く、相場を支えた。終盤にかけて下げを縮小して終了。
米株式市場の動向を横目に、15日の日経平均は217.12円高の42866.38円と反発して取引を開始した。その後もプラス圏での推移を継続して、43000円を超える水準まで上げ幅を広げた。前日の米PPIの上振れによる利下げ期待後退というネガティブ要因があったものの、昨日の日経平均が600円を超す下げとなったことから、このところの急騰場面で買い遅れていた投資家の買いを誘うとの見方もあった。また、円安進行や2025年4-6月期の国内総生産（GDP）で国内景気の底堅さが意識されたことが追い風となった。
個別では、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、ソニーG、レーザーテク、東エレク、KDDI、荏原、フジクラ、コナミG、東京海上、第一三共、中外薬、日本取引所グループ、トヨタ、信越化などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、クレセゾン、電通グループ、スクリン、トレンド、TDK、塩野義、花王、アサヒ、野村総合研究所、ベイカレント、オリンパス、ニデック、ニトリHD、オムロンなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属や電気・ガス業、保険業、銀行業などの上昇が目立った。一方、水産・農林業や金属製品、空運業などが下落した。
後場の日経平均株価は、堅調な展開が見込まれよう。前場のリスク許容的な地合いや、銀行業・非鉄金属の堅調な業種トレンドが支えとなる見通しである。需給面でも前場の買い戻しが後場にも波及しそうだ。ただ、週末要因に加えて、日本時間16日午前4時半ごろから開始予定と伝えられている米ロ首脳会談の行方を見極めたいとして、積極的な買いが限定的となる可能性もあり、上げ幅を広げる動きは想定しにくいか。