15日の米国株式市場はまちまち。バークシャー・ハサウェイによるユナイテッドヘルス株取得がユナイテッドヘルスの上昇を支え、ダウ平均の底堅さにつながった。一方、アプライド・マテリアルズの決算を嫌気した半導体関連の軟調がナスダックを重くし、市場心理は強弱まちまちとなった。米国市場を横目に、18日の日経平均は続伸して取引を開始した。トランプ大統領は今週か来週にも半導体関税を発表すると報じられており、半導体関連の銘柄では手控えムードがでているようだが、全体としては引き続き買い優勢となっている。円安基調なども輸出関連に追い風となり、後場はじり安となるも底堅さを見せ、プラス圏で大引けとなった。
大引けの日経平均は前日比336.00円高の43714.31円となった。東証プライム市場の売買高は21億88万株、売買代金は5兆28億円、業種別ではサービス業、輸送用機器、情報・通信業が値上がり率上位、銀行業、海運業、電気・ガス業などが値下がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は69.7%、対して値下がり銘柄は27.3%となっている。
個別では、ファーストリテ、リクルートHD、コナミＧ、スズキ、テルモ、バンナムＨＤ、ＫＤＤＩ、任天堂、ソフトバンクＧ、味の素、第一三共、京セラ、トヨタ自、エムスリー、三越伊勢丹などの銘柄が上昇。
一方、東エレク、ソニーＧ、ディスコ、レーザーテク、ＳＭＣ、スクリン、ファナック、大和ハウス、三菱ＵＦＪ、豊田通商、クレセゾン、千葉銀、三井住友、川崎船、東京海上などの銘柄が下落。