18日の米国株式市場はまちまち。トランプ大統領と欧州首脳、ウクライナ大統領との会談を控え投資家の様子見姿勢が強まった。住宅市場指数が予想外に悪化し金利が上昇したことで相場は上値の重い展開となり、ダウ平均は終始軟調に推移した。ジャクソンホール会合を控え積極的な売買は限られ、全体的に方向感に乏しい展開だった。米株式市場の動向を横目に、19日の日経平均は続伸して取引を開始した。寄り付きこそ高値だったものの、昨日までの1000円を超す続伸で短期的な過熱感が強まっており、利益確定売りが出やすく、前場中ごろにマイナス圏に転落。しかしすぐに下げ止まり、その後は前日終値付近を推移した後じり安で大引けを迎えた。
大引けの日経平均は前日比168.02円安の43546.29円となった。東証プライム市場の売買高は19億8152万株、売買代金は5兆780億円、業種別ではその他製品、銀行業、非鉄金属が値下がり率上位、医薬品、不動産業、倉庫・運輸関連業が値上がり率上位となっている。東証プライム市場の値上がり銘柄は65.1%、対して値下がり銘柄は31.5%となっている。
個別では、ソフトバンクG、コナミG、ファーストリテ、バンナムHD、任天堂、フジクラ、日東電、ダイキン、リクルートＨＤ、ベイカレント、アドバンテ、東京海上、トレンドマイクロ、味の素、オムロンなどの銘柄が下落。
一方、東エレク、中外薬、第一三共、TDK、豊田通商、ニデック、大塚HD、住友不、トヨタ、クレセゾン、スクリン、ディスコ、ニトリHD、デンソー、京セラなどの銘柄が上昇。