日経平均は続落。247.99円安の42640.56円（出来高概算8億6816万株）で前場の取引を終えている。
20日の米国株式市場はまちまちの展開となった。ダウ平均は小幅に上昇し44938.31ドルで取引を終えたが、ナスダックは軟調で21172.86と下落した。技術株の売りが重しとなり、米ハイテク関連のセクターが売られる一方、小売り関連の決算はまちまちで、投資家の慎重姿勢が続いた。市場は今週開催予定のFRB年次シンポジウムやパウエル議長の講演に注目しており、様子見ムードが強まったとの見方がある。
米株式市場の動向を横目に、21日の日経平均は105.29円安の42783.26円と続落して取引を開始した。寄付き後はハイテク株への警戒感から一部警戒ムードが先行したものの、ADR市場ではキヤノンなど一部大型銘柄が支えとなり、下げ幅は限定された。しかし買い一巡後はすぐに下落を開始、その後も前場を通してマイナス圏を横ばいに推移するさえない値動きとなった。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、第一三共、ファーストリテ、中外薬、バンナムＨＤ、ファナック、リクルートＨＤ、任天堂、ホンダ、デンソー、塩野義などの銘柄が下落。
一方、アドバンテス、コナミＧ、ＫＤＤＩ、フジクラ、三井金、キヤノン、日東電、日産化、横河電、旭化成、住友ファーマ、花王、ダイキン、ニデックなどの銘柄が上昇。
業種別では、医薬品、建設業、輸送用機器などが値下がり率上位、非鉄金属、鉄鋼、パルプ・紙などが値上がり率上位となっている。
後場の日経平均株価は、前場の軟調な流れを引き継ぎながらも、下げ渋る動きとなる可能性がありそうだ。為替動向ではドル円が147円台半ばで推移し、円買い圧力とドル売りが需給に一定の影響を及ぼすと見られよう。材料面では、ジャクソンホール会議でのパウエル議長の発言内容が引き続き注目されよう。テクニカル面では前場の安値圏での反発余地や下値支持の確認が意識される可能性がありそうだ。ただし、目立った新規材料が乏しいなかで、後場も様子見ムードが根強く、全体としては動意に欠ける展開となるとの見方が意識されよう。