日経平均は反落。453.29円安の42354.53円（出来高概算9億5033万株）で前場の取引を終えている。
25日の米国株式市場は反落となった。ダウ平均は349.27ドル安の45282.47ドル、ナスダックは47.24ポイント安の21449.29で取引を終了し、全体として下落となった。長期金利上昇への警戒感や地政学的リスクの高まりが売りを誘い、終盤にかけて下げ幅を拡大した。なお、エヌビディアへの期待から、ナスダックが一時プラス圏に浮上したが、その後再び軟化して引けた形となっている。
米株式市場の動向を横目に、26日の日経平均は188.16円安の42619.66円と反落して取引を開始した。その後、トランプ米大統領によるFRB理事解任のX投稿が伝わると、円高・ドル売り圧力が強まり、株価は急落し下げ幅は一時600円超にまで拡大した。この流れを受けて売りが主導する形となり、前場はこう着的な展開へ。出来高の膨らみとともに投資家の警戒感が続いており、需給は全般に慎重なものだった。
個別では、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、アドバンテス、リクルートＨＤ、ダイキン、中外薬、東エレク、ソニーＧ、第一三共、ＫＤＤＩ、トヨタ、ホンダ、大塚ＨＤ、ニトリＨＤなどの銘柄が下落。
一方、エムスリー、テルモ、ＴＤＫ、ソシオネクスト、スクリン、良品計画、楽天グループ、アマダ、ローム、アルプスアル、電通グループ、ふくおかＦＧ、東レ、オムロン、シャープ、Ｔ＆ＤＨＤなどの銘柄が上昇。
業種別では、医薬品、電気・ガス業、輸送機器などが値下がり率上位となっており、 繊維製品、倉庫・運輸関連業のみ値上がりした。
後場の日経平均株価は、下落基調ながらもトランプ氏の発言に対する通貨や先物の反応次第で戻りへの動きが意識されよう。ドル／円の動きが鍵となるなか、円高進行は引き続き株価の下押し要因となりそうである。テクニカル面では、一時600円超の下落を受けて過度な売りが一巡すれば、戻り待ちの買いが入りやすくなるとの見方もある。今後の米金融政策や為替動向、企業決算などの材料との連動に注目したい。