25日の米国株式市場は反落となった。長期金利上昇への警戒感や地政学的リスクの高まりが売りを誘い、終盤にかけて下げ幅を拡大した。なお、エヌビディアへの期待から、ナスダックが一時プラス圏に浮上したが、その後再び軟化して引けた形となっている。米株式市場の動向を横目に、26日の日経平均は反落して取引を開始した。その後、トランプ米大統領によるFRB理事解任のX投稿が伝わると、円高・ドル売り圧力が強まり、株価は急落し下げ幅は一時600円超にまで拡大した。この流れを受けて売りが主導する形となり、後場にかけてもこう着的な展開が続いた。
大引けの日経平均は前日比413.42円安の42394.40円となった。東証プライム市場の売買高は24億8155万株、売買代金は5兆6237億円、業種別では医薬品、電気・ガス業、サービス業が値下がり率上位となっており、倉庫・運輸関連業のみ値上がりした。東証プライム市場の値上がり銘柄は23.8%、対して値下がり銘柄は72.8%となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、リクルートＨＤ、ダイキン、中外薬、ソニーＧ、第一三共、ＫＤＤＩ、トヨタ、ホンダ、大塚ＨＤ、ニトリＨＤ、電通グループ、オムロンなどの銘柄が下落。
一方、エムスリー、テルモ、ＴＤＫ、ソシオネクスト、スクリン、良品計画、楽天グループ、アマダ、ローム、アルプスアル、ふくおかＦＧ、東レ、シャープ、Ｔ＆ＤＨＤ、アドバンテス、東エレクなどの銘柄が上昇。