日経平均は反発。135.55円高の42529.95円（出来高概算9億3747万株）で前場の取引を終えている。
26日の米国株式市場は反発となった。NYダウは135.60ドル高の45418.07ドル、ナスダックは94.98ポイント高の21544.27で引けた。トランプ米大統領がFRB理事クック氏解任を表明し、FRBの独立性への懸念が広がったものの、耐久財受注や消費者信頼感指数が堅調だったことで相場を支えた。結果として主要指数はそろって上昇して前日の下落を払拭したとの見方が広がった。
米国市場を横目に、27日の日経平均は寄付きから81.69円高の42476.09円と堅調に始まった。その後、円相場が1ドル＝147円半ばで推移したことが輸出関連に支援要因として作用した。市場ではハイテク株を中心に押し目買いを狙う動きがみられ、とくに日経225先物がシカゴで上昇、東京寄付きに影響したとされる。全体として前場は買い優勢で推移した。
個別では、アドバンテス、中外薬、ソフトバンクＧ、TDK、テルモ、ニコン、日東電、東エレク、ディスコ、横河電、浜ゴム、セコム、トレンド、ニトリHD、コムシスHD、花王、OLC、スズキ、清水建、ソニーG、三井不、住友ファーマ、日揮HD、三井金などの銘柄が上昇。
一方、コナミG、リクルートＨＤ、ファーストリテ、ファナック、ダイキン、バンナムHD、任天堂、信越化、東京海上、KDDI、ベイカレント、ZOZO、エーザイ、スクリン、エムスリー、ニデック、アステラス薬、第一三共、良品計画、MS＆AD、HOYA、野村総合研究所、味の素、伊藤忠、コマツ、富士フイルム、日立建機、TOTO、トヨタ、ホンダなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属や電気・ガス業、空運業が上昇し、医薬品も堅調だった。一方、その他製品や石油・石炭製品、保険業、サービス業はやや軟調に推移した。
後場の日経平均株価は、反発基調を維持しそうだ。引き続き米FRBの利下げ観測や米経済指標の動向、円動向、海外市場の流れが影響を与える見通し。そのうえで、先物や為替の方向性にも注目し、テクニカルでは25日移動平均線付近にある支持線を意識した下支えとなる可能性がある。ただし、エヌビディアの決算発表を控えているため、ハイテク関連株の動向には注意が必要。需給や外部材料の変化が後場のキーとなろう。