日経平均は大幅続落。868.65円安の41849.82円（出来高概算9億2422万株）で前場の取引を終えている。
8月29日の米国株式市場のダウ平均は45544.88ドル、ナスダックは21455.55ポイントとなり、ともに下落した。背景には、FRBが重視する7月のコアPCE価格指数が前年比で2.9％に上昇したことがある。寄付き後はドル買いが優勢となり売りが先行したが、その後発表されたシカゴ購買部協会景気指数（PMI）が予想以上に悪化し、さらにミシガン大学消費者マインド指数の確報値も市場予想を下回り、景況感の改善余地に対する懸念が強まった。この流れで、AI関連を中心とした半導体セクターが下落し、相場は終日軟調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、1日の日経平均は355.76円安の42362.71円と続落して取引を開始した。為替がドル円147円台半ばで推移する中、寄付き直後に下げ幅を縮小する動きが見られたが、海外市場の景況感悪化を受けて先物主導の売りが広がった。需給面では、戻り売り圧力が強く、買い手控えムードが広がったことで、前場を通じて下落基調で推移した。
個別では、アドバンテス、ソフトバンクＧ、東エレク、ファーストリテ、コナミＧ、ディスコ、ＴＤＫ、フジクラ、ファナック、ソニーＧ、豊田通商、日東電、リクルートＨＤ、任天堂、バンナムＨＤなどの銘柄が下落。
一方、オリンパス、ＫＤＤＩ、大塚ＨＤ、エーザイ、アサヒ、エムスリー、ＯＬＣ、セコム、ホンダ、アステラス薬、７＆ｉＨＤ、中外薬、良品計画、電通グループ、第一三共などの銘柄が上昇。
業種別では、水産・農林業や鉱業、食料品などのディフェンシブ色の強い業種が堅調に推移した一方、電気機器や非鉄金属、機械などは売りが優勢だった。
後場の日経平均株価は、下値模索の展開となろう。半導体関連を含む景況感センチメントの弱さから戻りは限定的との見方が意識される。また、国内の長期金利は1.615％に上昇しているほか、国内では自民党内で総裁選の前倒しを求める声が広がっており、石破首相の進退を巡る思惑がくすぶっており、積極的な買戻しは限定的となりそうだ。