日経平均は小反発。104.09円高の42292.88円（出来高概算8億6808万株）で前場の取引を終えている。
1日の米国株式市場はレーバーデーの祝日で休場。2日の日経平均は110.84円高の42299.63円と反発して取引を開始した。寄付き直後は買いが先行し、主力株を中心に堅調な動きとなった。背景には、米国の金融政策への期待のほか、半導体関連など一部セクターへの物色が影響したとみられる。しかし、前場の後半には始値付近にまで上げ幅を縮めた。その後じり高でプラス圏を維持する形で前引けを迎えた。
個別では、ファーストリテ、東エレク、コナミG、三菱商、三井物、アサヒ、伊藤忠、豊田通商、HOYA、キリンHD、エムスリー、京セラ、スズキ、味の素などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクG、アドバンテス、ファナック、良品計画、バンナムHD、中外薬、ダイキン、メルカリ、イオン、KDDI、ソニーG、OLC、リクルートＨＤ、第一三共などの銘柄が下落。
業種別では、ガラス・土石製品、卸売業、海運業などが値上がり率上位となり、陸運業、情報・通信業、機械の3業種のみが値下がりした。
後場の日経平均株価は、引き続き堅調な展開となりそうだ。前場の輸出関連や景気敏感株への買いが後場にも継続する可能性がある。為替面では円相場の動きが相場の需給に影響しよう。テクニカル面では、42290円前後が支持水準として意識されそうであり、この水準を維持できれば下値は底堅くなるとの見方が意識されよう。ただし、今後発表予定の国内外の経済指標や企業決算が材料視されれば、後場の展開に変化が生じる可能性もあるため、これらの動向を注視したい。