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日経平均は反発、一時マイナス圏に転落も持ち直す

下記の通り修正します。
(誤)東証プライム市場の売買高は17億7733万株、売買代金は4兆9534億円だった。
(正)東証プライム市場の売買高は17億7339万株、売買代金は3兆9534億円だった。

前日1日の米国株式市場はレーバーデーの祝日で休場。2日の日経平均は110.84円高の42299.63円と反発して取引を開始した。寄付き直後は買いが先行し、主力株を中心に堅調な動きとなった。戻り待ちの売りに上値が重く、後場に入り下げ転換する場面もみられたが、売り一巡後は押し目買いも広がりプラス圏に再度浮上した。米国の金融政策への期待のほか、商社や海運などのバリュー株が多く含まれる業種の上昇が目立った。また、氷見野良三副総裁が北海道釧路市で開かれた道東地域金融経済懇談会で早期利上げに慎重姿勢崩さず、円売り・ドル買いが増えて1ドル=148円台まで円安方向に振れたことが追い風となった。

 大引けの日経平均は前日比121.70円高の42310.49円となった。東証プライム市場の売買高は17億7339万株、売買代金は3兆9534億円だった。業種別では、卸売業、海運業、証券・商品先物取引業などが上昇した。一方で、機械、その他製品、サービス業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は62.5%、対して値下がり銘柄は34.3%となっている。

 個別では、ファーストリテ、東エレク、コナミG、三菱商、三井物、アサヒ、伊藤忠、豊田通商、HOYA、キリンHD、エムスリー、京セラ、スズキ、味の素などの銘柄が上昇。

 一方、ソフトバンクG、アドバンテス、ファナック、良品計画、バンナムHD、中外薬、ダイキン、メルカリ、イオン、ソニーG、OLC、リクルートHD、第一三共などの銘柄が下落。

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