日経平均は続伸。88.99円高の43732.80円（出来高概算10億1401万株）で前場の取引を終えている。
8日の米国株式市場は反発した。ダウ平均が114.09ドル高の45514.95ドル、ナスダックが98.31ポイント高の21798.70で取引を終了している。金利低下を好感して寄り付き後に上昇したものの、今週発表が予定される消費者物価指数や生産者物価指数の発表を控え、様子見ムードも強かった。労働市場の減速を背景に9月FOMCでの大幅利下げ期待が高まり、特にハイテク中心に下支えされ、ナスダックは最高値を更新して終了した。セクターでは半導体や製造装置、小売が上昇し、電気通信サービスが下落している。
米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は263.74円高の43907.55円と続伸して取引を開始した。寄り付き後は、円安進行や新政権への政策期待が背景となり、上昇基調が強まった。ただ中盤以降は利益確定売りに押される場面が続き、何とかプラス圏を維持して前場の取引を終える格好となった。
個別では、アドバンテス、東エレク、ソニーG、中外薬、スズキ、スクリン、バンナムHD、住友不、任天堂、大塚HD、三菱電、日立、ホンダ、塩野義などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、TDK、日東電、味の素、フジクラ、オリンパス、ニトリHD、テルモ、キヤノン、武田、ダイキン、ファナック、富士フイルム、KDDI、住友電、京セラ、豊田通商などの銘柄が下落。
業種別では、電気機器、その他製品、空運業などが値上がり率上位、非鉄金属、鉄鋼、鉱業などが値下がり率上位となった。
後場の日経平均株価は、引き続き底堅い展開が期待される。前場までの続伸基調に加え、米国株高や円安の流れが引き続き支えとなり得る。今後の焦点は、今週発表予定の国内外経済指標および日銀の金融政策に関する動向である。特に消費者物価指数や生産者物価指数、FOMCの見通しなどが相場の方向性に影響を及ぼす可能性がある。一方、売り方の買い戻し圧力や政局を巡る政策期待などは、下支え要因として機能しており、中立的でありながら一定の堅調さが期待できる。