日経平均は続伸。348.65円高の45652.08円（出来高概算8億9014万株）で前場の取引を終えている。
18日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は124.10ドル高の46142.42ドル、ナスダックは209.40ポイント高の22470.73で取引を終了した。今後の連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ軌道を巡る不透明感に寄り付き後、まちまち。新規失業保険申請件数が前回から大幅減少し労働市場の底堅さが再表明されると年内の速やかな追加利下げ観測が後退し、一時伸び悩んだ。その後、エヌビディアなど半導体セクターの上昇がけん引し、終盤にかけ、相場は上げ幅を拡大。過去最高値を更新して終了した。
米株式市場の動向を横目に、19日の日経平均は330.86円高の45634.29円と続伸して取引を開始した。前場は輸出関連や半導体関連に買いが入り、アドバンテスや東京エレクトロンなどの上昇が指数を後押しした。為替は円安ドル高の動きが一部見られ、輸出企業にとって追い風となった。ただ、朝方に一時上げ幅500円を超えたが、その後は短期的な過熱感を警戒した売りが出て伸び悩んだ。
個別では、アドバンテス、東京エレクトロン、ソフトバンクＧ、レーザーテク、中外薬、信越化、三菱商、スクリン、フジクラ、コナミＧ、豊田通商、三井物、トヨタ、伊藤忠、塩野義などの銘柄が上昇。
一方、ＴＤＫ、ファーストリテ、リクルートＨＤ、テルモ、ＨＯＹＡ、良品計画、ＳＭＣ、任天堂、ソニーＧ、第一三共、セコム、富士フイルム、ＯＬＣ、住友鉱、資生堂などの銘柄が下落。
業種別では、卸売業、その他金融業、輸送用機器などが上昇した一方で、水産・農林業、空運業、精密機器などが下落した。
後場の日経平均株価は、上値の重い展開となろう。米国での利下げ期待や半導体関連の続伸が意識されよう。一方で、高水準にある水準に対する警戒感や利益確定の売りが重荷となる可能性がある。本日、日銀が金融政策決定会合の結果を発表することもあって、投資家の様子見姿勢は強まろう。週末要因も相まって、僅かながらもさえない反応を示す銘柄も散見され、需給は引き続き混在したものとなりそうだ。