日経平均は小反発。125.11円高の44675.96円（出来高概算12億3875万株）で前場の取引を終えている。
1日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は43.21ドル高の46441.10ドル、ナスダックは95.15ポイント高の22755.16で引けた。米国ではADP雇用統計で民間雇用者数が予想外に減少したことから景気減速懸念が広がる一方、利下げ期待が支援材料となった。医薬品株など買われた動きが指数を押し上げ、銀行株は弱含む展開となった。
米株式市場の動向を横目に、2日の日経平均は185.18円高の44736.03円と反発して取引を開始した。寄付き後は値がさハイテク株やソフトバンクＧ、アドバンテストなどの買いが先行。為替は1ドル＝147円前後で推移し、輸出関連株には抑制的な要因となる場面もみられた。前日の下落の反動を意識した買い戻しやショートカバーも見られ、寄付きから11時前までの時間帯では比較的堅調な値動きのまま取引を終了した。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテスト、ディスコ、第一三共、スクリン、レーザーテク、アステラス製薬、中外薬、ＴＤＫ、ＨＯＹＡ、住友鉱、ＳＭＣ、荏原、キーエンスなどの銘柄が上昇。
一方、コナミＧ、ソニーＧ、リクルートＨＤ、テルモ、バンナムＨＤ、京セラ、ＫＤＤＩ、ダイキン、ファナック、ファーストリテ、任天堂、トレンド、エムスリー、ベイカレント、塩野義などが下落。
業種別では、医薬品がプラス圏で推移し、非鉄金属や精密機器も堅調。一方で、電気・ガス業、サービス業、建設業、輸送用機器、小売業など複数セクターがマイナス圏での推移となっており、景気敏感株に売りが出る展開となっている。
後場の日経平均株価は、買い戻し優勢の流れが継続する可能性があるとの見方が意識されよう。為替の動向、米国の雇用統計や米連邦公開市場委員会（FOMC）を控えた警戒感、需給バランスの変化も意識される。特に、円がやや強含む動きとなれば輸出関連株に抑制圧力も想定され、値がさ株の一段高には慎重な姿勢が出る可能性もあろう。前場の買いが一巡した後は、上値では戻り売り圧力も警戒されよう。さらに、後場寄付き直後の先物動向や出来高動向が方向性を左右するとの見方が意識されよう。