日経平均は続伸。320.22円高の48264.98円（出来高概算12億7612万株）で前場の取引を終えている。
6日の米国株式市場は高安まちまちの展開となった。NYダウは63.31ドル安の46694.97ドルと下落した一方、ナスダックは161.16ポイント高の22941.67と上昇した。ハイテク株を中心に買いが入ったとの指摘があり、特に半導体関連が支えとなったとの見方が出ている。セクター別では自動車・自動車部品、ソフトウエア・サービスが上昇した一方、電気通信サービスが下落。
米株式市場の動向を横目に、7日の日経平均は336.36円高の48281.12円と続伸して取引を開始した。序盤は買いが優勢な流れで始まり、切り返しに対する期待感が先行した。為替の円安や国内政治の不透明感後退も支援要因となり、買い手が先行しやすい地合いとなった。前場を通して堅調に推移し、上げ幅を維持したまま前引けを迎えた。
個別では、ソフトバンクＧ、アドバンテスト、フジクラ、東エレク、住友不、第一三共、住友電、日東電、トヨタ、ＫＤＤＩ、スズキ、三井不、三菱商、デンソー、ＨＯＹＡなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、ファナック、バンナムＨＤ、リクルートHD、ベイカレント、トレンド、安川電、コナミＧ、ソニーＧ、東京海上、ＺＯＺＯ、レーザーテク、オリンパス、富士通、ＮＥＣなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属や鉄鋼、鉱業が大きく上昇したほか、輸送用機器や電気・ガス業も堅調であった。電気機器は小幅下落となっており、全体として素材・資源関連セクターの強さが目立つ展開である。
後場の日経平均株価は、さらなる伸びを探る展開が想定されよう。政治・政策の動向や為替の変動が行方を左右しそうであり、円安傾向が続くかどうかが注目される。加えて、先物主導の動きと個別需給のかみ合わせに左右されやすい展開となろう。大引けに向けては利益確定の売りやポジション調整も出やすく、伸び悩む場面も意識されよう。ただし、日中を通じては買い意欲も下支え要因となる可能性がある。